読む価値
32軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11
売上収益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結IFRS売上高11,578百万円前年比 +11.0%進捗 77.2%
営業利益414百万円前年比 +8.6%進捗 75.3%
経常利益250百万円前年比 -33.4%進捗 71.4%
純利益（親会社株主帰属）223百万円前年比 -41.1%進捗 67.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益7.75円
期末の財政状態
総資産9,894百万円
うち純資産 2,210 百万円自己資本比率 22.3%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高789百万円
セグメント別売上高音響機器事業 8,049百万円（前年比 +11.1%）、情報機器事業 2,992百万円（前年比 +7.0%）
セグメント別利益音響機器事業 954百万円（前年比 +20.4%）、情報機器事業 113百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,000百万円（前年比 +2.8%）
営業利益550百万円（前年比 +8.4%）
経常利益350百万円（前年比 +2.3%）
純利益330百万円（前年比 +9.6%）
年間配当予想0.00円（2021年3月期実績） → －（2022年3月期予想）
業績の増減要因
新製品が好評を博したことで売上収益が増加。前年同期には年金制度変更等による329百万円の一過性の個別開示項目の利益が発生し、前年同期には為替差益も発生していたため、親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少。部品調達難、コスト上昇、物流混乱による販売機会損失の影響は正確な見積りが困難。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象重要な後発事象はありません。
特別損益の内訳当期は個別開示項目なし（－）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数28,931,713株
期末自己株式数123,985株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 11,578百万円（前年比 +11.0%） |
| 営業利益 | 414百万円（前年比 +8.6%） |
| 経常利益 | 250百万円（前年比 -33.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 223百万円（前年比 -41.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 7.75円 |
| 自己資本比率 | 当期末 22.3 / 前期末 19.1 |
| 総資産 | 9,894百万円 |
| 純資産 | 2,210百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 789百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,000百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 550百万円（前年比 +8.4%） / 経常利益 350百万円（前年比 +2.3%） / 純利益 330百万円（前年比 +9.6%） |
| 年間配当予想 | 0.00円（2021年3月期実績） → －（2022年3月期予想） |
| セグメント別売上高 | 音響機器事業 8,049百万円（前年比 +11.1%）、情報機器事業 2,992百万円（前年比 +7.0%） |
| セグメント別利益 | 音響機器事業 954百万円（前年比 +20.4%）、情報機器事業 113百万円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は個別開示項目なし（－） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 重要な後発事象はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 28,931,713株 |
| 期末自己株式数 | 123,985株 |
| 業績の増減要因 | 新製品が好評を博したことで売上収益が増加。前年同期には年金制度変更等による329百万円の一過性の個別開示項目の利益が発生し、前年同期には為替差益も発生していたため、親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少。部品調達難、コスト上昇、物流混乱による販売機会損失の影響は正確な見積りが困難。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新製品が好評を博したことで売上収益が増加した。前年同期には年金制度変更等による329百万円の一過性の個別開示項目の利益が発生していたほか、為替差益も発生していたため、当期の親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。