名古屋電機工業（6797）・方針再定義
自社開発製品の販売と技術力向上のための人材教育
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化216社が書いているテーマ・逆風0社・追い風228社
名古屋電機工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの228件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは技術に関し、「社会に貢献できる製品づくり」をスローガンに掲げ、顧客ニーズに対応しております。」
従来の自社開発製品の販売と技術人材教育という社長方針から、社会貢献製品づくりを技術面のスローガンとして示す記載へ変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は技術に関し、「自社開発製品をユーザーに販売する」、「技術力アップのための人材教育」が社長方針として明示されております。」
自社開発製品の販売と技術力向上のための人材教育を社長方針として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は技術に関し、「自社開発製品をユーザーに販売する」「技術力アップのための人材教育」が社長方針として明示されております。」
自社開発製品の販売と技術力向上のための人材教育を社長方針として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は技術に関し、「自社開発製品をユーザーに販売する」「技術力アップのための人材教育」が社長方針として明示されております。」
自社製品化と技術人材育成を社長方針として明示している。