薄型テレビを含むAV機器関連部品の低迷
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2018-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカの出荷もほぼ計画通りでした。」
薄型テレビ・オーディオ関連製品の出荷がほぼ計画通りとの認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカの出荷もほぼ計画通りでした。」
薄型テレビ・オーディオ関連製品の出荷がほぼ計画通りとの記載を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカの出荷もほぼ計画通りでした。」
薄型テレビ・オーディオ関連製品の出荷がほぼ計画通りだったとの記載を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカ及びヘッドホンの出荷は概ね計画通りでしたが、円高の影響により、売上高は、19,029百万円（前期比12.5％減）となりました。営業利益も、1,054百万円（前期比12.2％減）となりました。」
出荷は概ね計画通りとしつつ、薄型テレビ・オーディオ関連部品の売上高と営業利益が円高の影響で減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカ及びヘッドホンの出荷は概ね計画通りでしたが、円高の影響により、売上高は14,581百万円（前年同期比14.5％減）となりました。営業利益も712百万円（前年同期比47.2％減）となりました。」
薄型テレビ、オーディオ関連スピーカおよびヘッドホンについて、出荷は概ね計画通りとしつつ、円高による減収・減益を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカ及びヘッドホンの出荷は概ね計画通りでしたが、円高の影響により、当事業の売上高は9,808百万円（前年同期比8.1％減）となり、営業利益も398百万円（前年同期比41.5％減）となりました。」
薄型テレビ、オーディオ関連スピーカおよびヘッドホン事業について、円高の影響による減収・減益を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「薄型テレビ用スピーカ・スピーカシステムやオーディオ用スピーカ及びヘッドホンの出荷が減少したことから、当事業の売上高は、4,212百万円（前年同期比13.5％減）となりました。」
薄型テレビ・オーディオ関連のスピーカおよびヘッドホンの出荷減少が続いている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、薄型テレビ向けを含むＡＶ機器関連部品も引き続き苦戦を強いられました。」
音響部品・製品事業の売上高は21,758百万円、前期比22.8％減となった。