読む価値
47定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.9
営業利益の前期比増加率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高134,910百万円前年比 -2.0%
営業利益7,670百万円前年比 +12.9%
経常利益8,002百万円前年比 +3.6%
純利益（親会社株主帰属）4,951百万円前年比 +26.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益221.04円
売上高営業利益率当期 5.7% / 前期 4.9%
期末の財政状態
総資産112,244百万円
うち純資産 76,926 百万円自己資本比率 60.3%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,936
投資-5,781
財務-2,331
純増減-1,176
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,451百万円
セグメント別売上高
スピーカ事業111,86982.9%-2.3%
モバイルオーディオ事業12,4699.2%-3.3%
その他事業10,5727.8%+3.7%
セグメント別利益
スピーカ事業6,52285.0%+2.5%
モバイルオーディオ事業6728.8%+4.9%
その他事業4756.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高140,000百万円（前年比 +3.8%）
営業利益8,000百万円（前年比 +4.3%）
経常利益7,500百万円（前年比 -6.3%）
純利益5,000百万円（前年比 +1.0%）
年間配当予想80円／株 → 115円／株（+58.3%）
配当性向2026年3月期 36.2% / 2027年3月期予想 51.7%
株主還元方針当期は配当性向40％・DOE2％（下限）、次期は配当性向50％・DOE4％のいずれか高いほうを目途
業績の増減要因
中国の一部自動車メーカー向けスピーカ販売の落ち込みや車載用ヘッドホン等の販売伸び悩みにより売上高は減少。利益率の高いスピーカ・製品販売の増加、販売減少による減益影響の抑制、構造改革の効果により営業利益は増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 392百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費3,398百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数25,000,000株
期末自己株式数2,532,193株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 134,910百万円（前年比 -2.0%） |
| 営業利益 | 7,670百万円（前年比 +12.9%） |
| 経常利益 | 8,002百万円（前年比 +3.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,951百万円（前年比 +26.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 221.04円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5.7% / 前期 4.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 60.3% / 前期末 57% |
| 総資産 | 112,244百万円 |
| 純資産 | 76,926百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,936百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,781百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,331百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,451百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 140,000百万円（前年比 +3.8%） / 営業利益 8,000百万円（前年比 +4.3%） / 経常利益 7,500百万円（前年比 -6.3%） / 純利益 5,000百万円（前年比 +1.0%） |
| 年間配当予想 | 80円／株 → 115円／株（+58.3%） |
| 配当性向 | 2026年3月期 36.2% / 2027年3月期予想 51.7% |
| 株主還元方針 | 当期は配当性向40％・DOE2％（下限）、次期は配当性向50％・DOE4％のいずれか高いほうを目途 |
| セグメント別売上高 | スピーカ事業 111,869百万円（前年比 -2.3%） / モバイルオーディオ事業 12,469百万円（前年比 -3.3%） / その他事業 10,572百万円（前年比 +3.7%） |
| セグメント別利益 | スピーカ事業 6,522百万円（前年比 +2.5%） / モバイルオーディオ事業 672百万円（前年比 +4.9%） / その他事業 475百万円 |
| 減価償却費 | 3,398百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 392百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 25,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 2,532,193株 |
| 業績の増減要因 | 中国の一部自動車メーカー向けスピーカ販売の落ち込みや車載用ヘッドホン等の販売伸び悩みにより売上高は減少。利益率の高いスピーカ・製品販売の増加、販売減少による減益影響の抑制、構造改革の効果により営業利益は増加。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国の一部自動車メーカー向けスピーカ販売の落ち込みや一部製品の販売伸び悩みで売上高は減少しました。一方、利益率の高い製品の販売増加、販売減少による減益影響が想定を下回ったこと、構造改革の効果により営業利益は増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。