メイコー（6787）・施策再掲
収益認識会計基準等の適用準備
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識・時価算定会計基準の同時適用199社が書いているテーマ・逆風7社・追い風2社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに126社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することとしております。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針の適用と、四半期連結財務諸表への影響がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
収益認識会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用したこと、および当第2四半期累計期間の損益・期首利益剰余金への影響がないことを再確認している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
FY2018に適用準備を示していた収益認識会計基準等を、当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。損益および期首利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)」
収益認識会計基準について、平成34年3月期の期首から適用予定とし、5つのステップによる認識方法を示した。影響額は評価中としている。