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決算6787メイコー電機・精密

2024年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)

2024年3月期は、車載向けやEMS事業の伸長などにより、売上高・営業利益・最終利益が前期を上回った。2025年3月期も増収増益を見込んでおり、年間配当予想は72円へ増配する。

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21.8
営業利益・前期比%
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この期間の実績

通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準
売上高179,458百万円前年比 +7.3%
営業利益11,660百万円前年比 +21.8%
経常利益14,267百万円前年比 +27.2%
純利益(親会社株主帰属)11,310百万円前年比 +27.8%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益428円70銭
売上高営業利益率6.5%
期末の財政状態
総資産229,960百万円
うち純資産 105,458 百万円自己資本比率 42.7%前期末比 +4.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+23,357
投資-21,586
財務+681
純増減+2,452

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高21,363百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高195,000百万円(前年比 +8.7%)
営業利益16,000百万円(前年比 +37.2%)
経常利益15,000百万円(前年比 +5.1%)
純利益12,500百万円(前年比 +10.5%)
年間配当予想68.00円 銭 → 72.00円 銭
配当性向15.2%
業績の増減要因

車載向け基板は自動車需要の回復を受けて売上・利益とも好調。スマートフォン向け基板は中華系向け販売が減少して減収となったが、ハイエンドモデル向け拡販により増益。EMS事業は受託開発案件が堅調で売上・利益とも大幅に増加。受注拡大による工場稼働率の向上、コスト削減効果、為替の影響等により収益が改善。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名:―) / 除外 0社(社名:―)
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 81百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 55百万円、項目 退職給付制度終了益 / 金額 5百万円、項目 国庫補助金 / 金額 400百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 344百万円、項目 固定資産圧縮損 / 金額 394百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 18百万円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 179百万円
減価償却費11,215百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家向け)
期末発行済株式数26,803,320
期末自己株式数1,156,117
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年4月1日〜2024年3月31日
売上高179,458百万円(前年比 +7.3%)
営業利益11,660百万円(前年比 +21.8%)
経常利益14,267百万円(前年比 +27.2%)
親会社株主に帰属する当期純利益11,310百万円(前年比 +27.8%)
1株当たり当期純利益428円70銭
売上高営業利益率6.5%
自己資本比率当期末 42.7% / 前期末 38.2%
総資産229,960百万円
純資産105,458百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー23,357百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-21,586百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー681百万円
現金及び現金同等物期末残高21,363百万円
通期業績予想売上高 195,000百万円(前年比 +8.7%) / 営業利益 16,000百万円(前年比 +37.2%) / 経常利益 15,000百万円(前年比 +5.1%) / 純利益 12,500百万円(前年比 +10.5%)
年間配当予想68.00円 銭 → 72.00円 銭
配当性向15.2%
減価償却費11,215百万円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 81百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 55百万円、項目 退職給付制度終了益 / 金額 5百万円、項目 国庫補助金 / 金額 400百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 344百万円、項目 固定資産圧縮損 / 金額 394百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 18百万円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 179百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名:―) / 除外 0社(社名:―)
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家向け)
期末発行済株式数26,803,320
期末自己株式数1,156,117
業績の増減要因車載向け基板は自動車需要の回復を受けて売上・利益とも好調。スマートフォン向け基板は中華系向け販売が減少して減収となったが、ハイエンドモデル向け拡販により増益。EMS事業は受託開発案件が堅調で売上・利益とも大幅に増加。受注拡大による工場稼働率の向上、コスト削減効果、為替の影響等により収益が改善。
この書類が述べていない項目(7件)
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

自動車需要の回復による車載向け基板の好調、ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販、EMS事業の受託開発案件の堅調な推移、受注拡大による工場稼働率の向上、コスト削減効果、為替の影響などにより収益が改善した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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