鈴木（6785）・目標再定義
一貫生産品を成長の大きな柱とする
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企画・設計から製造・納品までの製造ワンストップ化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社
鈴木がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループでは、金型製造、部品製造、生産システム製造の各部門間ネットワークを有効に機能させ、金型開発や合理化・省力化機器の導入により生産効率化を図り顧客満足度の向上に努めてまいります。」
一貫生産品を成長の柱とする従来の表現に代わり、金型・部品・生産システムの部門間ネットワークを活用する方針として表現されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「そのために、平成29年度から平成31年度の中期経営計画を策定いたしました。本計画に基づき、引き続き一貫生産品を大きな柱として成長させていくとともに、既存市場の深耕を図ってまいります。」
平成29年度から平成31年度の中期経営計画の下で、一貫生産品を成長の柱とする方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「そのために、平成29年度から平成31年度の中期経営計画を策定いたしました。本計画に基づき、引き続き一貫生産品を大きな柱として成長させていくとともに、既存市場の深耕を図ってまいります。」
平成29年度から平成31年度の中期経営計画の下で、一貫生産品を成長の柱とする方針を継続している。 - FY2017-Q1中期経営計画の期間を平成31年度まで延長有価証券報告書
「そのために、平成29年度から平成31年度の中期経営計画を策定いたしました。本計画に基づき、引き続き一貫生産品を大きな柱として成長させていくとともに、既存市場の深耕を図ってまいります。」
前回記載の平成29年度から平成30年度の計画に対し、今回の中期経営計画は平成31年度までを対象としている。一貫生産品を成長の柱とする方針は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成29年度から平成30年度の中期経営計画を策定いたしました。本計画に基づき、引き続き一貫生産品を大きな柱として成長させていくとともに、既存市場の深耕を図ってまいります。」
平成29年度から平成30年度の中期経営計画における成長方針として示している。