日本電波工業（6779）・目標削除
売上高500億円企業への復活
FY2016に初出。5回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2018。直近の記載はFY2018。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売上高100億円企業への成長92社が書いているテーマ・逆風0社・追い風98社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書
「当連結会計年度において多額の最終赤字を計上したことを重く受け止め、確実に利益の上がる経営基盤の再構築に真摯に取り組んでまいります。」
従来の「売上高500億円企業への復活」は当 filing では記載されず、売上規模目標から利益基盤の再構築へ重点が移っている。 - FY2018-Q3第3四半期も売上増見込みが未達有価証券報告書
「このような状況の下、当社においては、車載市場向けの販売が堅調であったことにより、売上高は前年同期比で増加しました。しかしながら、売上高の増加を見込んでいた中国スマホメーカー向けの販売が振るわない結果となったため、設備投資増に伴って増加したコストを吸収できず、第２四半期に続き、第３四半期においても損失を計上することとなりました。」
売上高増加を見込んでいた中国スマホメーカー向け販売が第3四半期も振るわず、設備投資増に伴うコストを吸収できず損失を計上した。 - FY2018-Q2本格的な売上増計画が未達有価証券報告書
「当社は、第２四半期より本格的な売上増を計画しておりましたが、中国スマホメーカー向けの販売が計画を大きく下回る水準に終わりました。」
売上高500億円企業への復活目標自体は本四半期に再掲されていないが、関連する本格的な売上増計画について、中国スマホメーカー向け販売が計画を大きく下回ったと記載している。 - FY2017達成年度を明示有価証券報告書
「当社グループは、平成29年度に売上高500億円企業への復活を果たした後も、堅調な需要が期待できる車載市場に軸足を置いて成長路線を継続してまいります。」
売上高500億円企業への復活目標を再掲し、平成29年度という達成時期と、車載市場を軸とする成長方針を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高500億円企業への復活を目指してまいります。」
新製品の開発強化と市場投入を通じた売上規模の回復目標を初めて明示している。