新型コロナウイルス感染症への対策本部・勤務体制変更
FY2020に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「ライフステージの変化や働き方が制限される場合でも柔軟な働き方が選択できる環境づくりに取り組み」
コロナ禍を契機とした勤務体制変更から、感染症に限定しない柔軟な働き方の環境整備へ移行した方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ライフステージの変化や働き方が制限される場合でも柔軟な働き方が選択できる環境づくりに取り組み」
コロナ禍のリモートワーク・時差出勤等の対策から、感染症に限定しない柔軟な働き方の環境整備へ表現が移っている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、テレワーク等勤務体制の変更、オンラインシステムの利用等、リスクの最小化を図ることに努めております。」
テレワーク等の勤務体制変更及びオンラインシステム利用による感染症リスクの最小化を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、テレワーク等勤務体制の変更、オンラインシステムの利用等、リスクの最小化を図ることに努めております。」
テレワーク等の勤務体制変更及びオンラインシステム利用による感染症リスクの最小化を引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「国の政策に全面的協力を行い新型コロナ感染予防策として社員のリモートワーク、時差出勤を実施するとともに、雇用調整助成金により一時休業中の雇用維持を推進いたしました。」
リモートワーク、時差出勤、一時休業及び雇用調整助成金を用いた雇用維持を、コロナ対応として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは国の政策に全面的協力を行い、社員の時差出勤、一時休業を実施し「３密」を避ける対策に継続して取り組み」
時差出勤、一時休業、「３密」回避による感染対策を継続し、ニューノーマルへの経営体制適応を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは国の政策に全面的協力を行い、社員のリモートワーク、時差出勤、一時休業を実施し「３密」を避ける対策に継続して取り組み、お客様及び社員の安全を図りつつ、コロナ禍での新常態（ニューノーマル）に経営体制を適応させ」
リモートワーク、時差出勤、一時休業及び3密回避による感染対策と、新常態への経営体制の適応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは国の政策に全面的協力を行い、社員のリモートワーク、時差出勤、一時休業を実施し「３密」を避ける対策に取り組みました。」
ＣＯＶＩＤ－19対策として、リモートワーク、時差出勤、一時休業及び３密回避を引き続き実施している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは国の政策に全面的協力をし、社員のリモートワーク、時差出勤、一時休業を実施し「３密」を避ける対策に取り組みました。」
ＣＯＶＩＤ－19対策本部等に続き、リモートワーク、時差出勤、一時休業による感染対策を当四半期にも実施したと再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループはＣＯＶＩＤ－19対策本部を２月に発足し、国策に沿ってテレワーク推進、一部で一時休業、時差出勤等を実行しています。」
感染症対応として、対策本部の発足、テレワーク、一時休業、時差出勤を実施したことを初めて具体的に記載している。