東京コスモス電機（6772）・方針再掲
棚卸資産評価方法の総平均法への変更
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新在庫システム再構築に伴う棚卸資産評価方法変更33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品 総平均法」
2020年5月の基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の総平均法への変更を継続適用している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「従来、たな卸資産の評価方法は、主に先入先出法による原価法を採用しておりましたが、総平均法による原価法に変更いたしました。」
2020年5月の基幹システム変更を契機とした総平均法への変更を年度決算でも継続適用している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「従来、たな卸資産の評価方法は、主に先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間において総平均法による原価法に変更いたしました。」
2020年5月の基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の総平均法への変更を、第3四半期でも継続適用している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「従来、たな卸資産の評価方法は、主に先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間において総平均法による原価法に変更いたしました。」
2020年5月の基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の総平均法への変更を、第2四半期でも継続適用している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「従来、たな卸資産の評価方法は、主に先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間において総平均法による原価法に変更いたしました。この変更は2020年５月に実施した基幹システムの変更を契機として、先入先出法より総平均法にて評価を行う方が、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことが出来ると判断したことよる変更であります。」
2020年5月の基幹システム変更を契機に、棚卸資産の評価方法を先入先出法から総平均法へ変更した。2020年5月1日以降に将来にわたり適用し、影響額は軽微としている。