読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
43.9
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年４月１日～2026年６月30日連結日本基準売上高2,652百万円前年比 +43.9%進捗 12.6%
営業利益-874百万円
経常利益-892百万円
純利益（親会社株主帰属）-978百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△152.55円
期末の財政状態
総資産26,869百万円
うち純資産 13,281 百万円自己資本比率 49.4%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
地域別売上高
北米20348.7%
欧州11427.3%
アジア10024.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,000百万円（前年比 -1.5%）
営業利益300百万円（前年比 -26.3%）
経常利益100百万円（前年比 -72.1%）
純利益500百万円（前年比 +32.8%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
業績の増減要因
前期から売上計上が後ろ倒しとなっていた複数の大型案件を中心に納入が進み、売上高が増加。増収に伴う売上総利益の増加により営業損失が改善した一方、法人税等調整額の計上により親会社株主に帰属する四半期純損失は拡大。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年8月6日開催の取締役会で、従業員持株会を割当予定先とする譲渡制限付株式としての自己株式処分を決議。処分期日は2026年12月1日、最大287,500株、1株661円、処分総額最大190,037,500円。
特別損益の内訳当第1四半期 特別損失 固定資産除却損 1百万円、事業所移転費用 0百万円 / 今後予定 特別利益 固定資産売却益 1,227百万円 / 特別損失 固定資産圧縮損 569百万円
減価償却費146百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数7,285,746
期末自己株式数870,953
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年４月１日～2026年６月30日 |
| 売上高 | 2,652百万円（前年比 +43.9%） |
| 営業利益 | -874百万円 |
| 経常利益 | -892百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -978百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △152.55円 |
| 自己資本比率 | 当期末 49.4 / 前期末 47.8 |
| 総資産 | 26,869百万円 |
| 純資産 | 13,281百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,000百万円（前年比 -1.5%） / 営業利益 300百万円（前年比 -26.3%） / 経常利益 100百万円（前年比 -72.1%） / 純利益 500百万円（前年比 +32.8%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 地域別売上高 | 地域 北米 / 売上高 203百万円 / 前年同期比 上回る、地域 欧州 / 売上高 114百万円 / 前年同期比 上回る、地域 アジア / 売上高 100百万円 / 前年同期比 下回る |
| 減価償却費 | 146百万円 |
| 特別損益の内訳 | 当第1四半期 特別損失 固定資産除却損 1百万円、事業所移転費用 0百万円 / 今後予定 特別利益 固定資産売却益 1,227百万円 / 特別損失 固定資産圧縮損 569百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年8月6日開催の取締役会で、従業員持株会を割当予定先とする譲渡制限付株式としての自己株式処分を決議。処分期日は2026年12月1日、最大287,500株、1株661円、処分総額最大190,037,500円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 7,285,746 |
| 期末自己株式数 | 870,953 |
| 業績の増減要因 | 前期から売上計上が後ろ倒しとなっていた複数の大型案件を中心に納入が進み、売上高が増加。増収に伴う売上総利益の増加により営業損失が改善した一方、法人税等調整額の計上により親会社株主に帰属する四半期純損失は拡大。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期から売上計上が後ろ倒しとなっていた複数の大型案件を中心に納入が進んだこと、増収に伴い売上総利益が増加したこと、法人税等調整額を計上したこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。