タブレット本体の新製品発売不振による売上減少
FY2017-Q3に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
スマートフォン・タブレット関連製品の需要・製品動向に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
スマートフォン・タブレット関連の需要減退や製品動向に関する既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事象等のリスクについての重要な変更はありません。」
スマートフォン・タブレット関連の需要減退を含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
タブレット本体の新製品発売不振やOEM供給縮小に関する既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
タブレット本体の新製品発売不振やOEM供給縮小に関する既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2020アクセサリ製品減少による減収有価証券報告書
「付加価値の高い製品の販売等により一定の需要を確保したものの、アクセサリ製品が減少し、スマートフォン・タブレット関連に係る当連結会計年度の売上高は、19,794百万円（前連結会計年度比0.7％減）となりました。」
スマートフォン・タブレット関連は、従来のOEM縮小やタブレット製品減少の記載から、当期はアクセサリ製品の減少が減収要因として記載された。 - FY2020-Q3タブレット関連製品の減少継続有価証券報告書
「付加価値の高い製品の販売等により一定の需要を確保したものの、タブレット関連製品が減少し、スマートフォン・タブレット関連に係る当第３四半期連結累計期間の売上高は、15,220百万円（前年同四半期比0.3％減）となりました。」
タブレット関連製品の減少が続き、スマートフォン・タブレット関連売上高は前年同期比0.3％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
タブレット本体の新製品発売不振やOEM供給縮小に関する既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事象等のリスクについての重要な変更はありません。」
タブレット本体の新製品発売不振やOEM供給縮小に関する既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
タブレット本体の新製品発売不振を含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「付加価値の高い製品の販売等により一定の需要を確保したものの、OEM供給を戦略的に縮小した影響で、スマートフォン・タブレット関連に係る当第１四半期連結累計期間の売上高は、4,341百万円（前年同四半期比5.9％減）となりました。」
OEM供給の戦略的縮小がスマートフォン・タブレット関連の減収要因となったとの説明を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「iPhoneⅩやiPhone8関連製品を発売し一定の需要を確保したものの、OEM供給を戦略的に縮小した影響で、スマートフォン・タブレット関連に係る当連結会計年度の売上高は、18,551百万円（前連結会計年度比10.5％減）となりました。」
従来記載されたタブレット本体の新製品発売不振ではなく、OEM供給の戦略的縮小がスマートフォン・タブレット関連売上減少の要因として記載された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「スマートフォン市場が復調し始める中、スマートフォン向けゲームアプリ「ポケモンＧＯ」のヒットによるモバイルバッテリー需要の一時的増加や、付加価値の高い製品の販売等により一定の需要を確保したものの、タブレット本体の新製品発売が振るわなかった影響により、スマートフォン・タブレット関連に係る当第３四半期連結累計期間の売上高は、16,535百万円（前年同四半期比0.4％減）となりました。」
タブレット本体の新製品発売が振るわず、スマートフォン・タブレット関連売上高が前年同期比0.4％減となった。