半導体・物流制約によるサプライチェーン上の問題
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、サプライヤーから供給を受けている部品や原材料等の価格が需給環境の変化等により高騰した場合や、世界的な供給難、サプライヤーの災害や倒産等により部品や原材料等の供給が不足して当社グループ製品の製造に支障を来した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
部品・原材料の価格高騰、世界的な供給難、サプライヤーの災害・倒産による供給リスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「次期の外部環境におきましては、半導体を中心とした電子部品の需給逼迫による生産遅延等先行きに不透明感はあるものの、」
半導体を中心とする電子部品の需給逼迫と生産遅延を、次期の外部環境リスクとして引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染拡大防止に留意しながら行動制限の緩和が進み、個人消費が緩やかに持ち直してきている一方で、電子部品の需給逼迫が継続していることに加え、ウクライナ情勢の長期化やエネルギー・原材料の価格高騰など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
電子部品の需給逼迫が継続していると記載し、サプライチェーン上の制約が引き続き存在することを示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、電子部品の需給逼迫や海上物流の遅延等、サプライチェーンの問題が継続していることに加え、ウクライナ情勢の長期化や急激な円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
電子部品の需給逼迫や海上物流の遅延が継続していると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「電子部品の需給逼迫や海上物流の遅延等、サプライチェーンの問題が継続するとともに、」
電子部品の需給逼迫や海上物流の遅延など、サプライチェーン上の問題が引き続き継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、半導体を中心とした電子部品の需給逼迫や海上物流の遅延等、サプライチェーンの問題に加え、ウクライナ情勢の深刻化による、資源価格の上昇や金融資本市場の変動など、先行き不透明感が一層高まる状況となっております。」
半導体・物流制約に加え、資源価格上昇やウクライナ情勢によるサプライチェーン・市場リスクを追加し、不透明感の高まりを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、半導体を中心とした電子部品の需給逼迫や海上輸送におけるコンテナ不足、港湾混雑による物流遅延等、サプライチェーン上の問題は深刻さを増しております。」
半導体等の電子部品不足、コンテナ不足、港湾混雑・物流遅延を、引き続き深刻なサプライチェーン上の問題として記載している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「加えて、半導体を中心とした電子部品の需給逼迫や海上輸送におけるコンテナ不足、港湾混雑による物流遅延等、サプライチェーン上の問題は深刻さを増しております。」
半導体等の電子部品不足、コンテナ不足、港湾混雑・物流遅延を、サプライチェーン上で深刻化しているリスクとして初めて独立して記載している。