工事進行基準による収益認識
FY2021に初出。11回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。80社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに27社。
- FY2025収益分解情報を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財 14,142,949 一定の期間にわたり移転される財 7,366,324」
収益認識会計基準適用後の通期収益について、一時点移転が141億4294万円、一定期間移転が73億6632万円となった。 - FY2024収益分解情報更新有価証券報告書
「一時点で移転される財 13,164,295 一定の期間にわたり移転される財 7,232,617」
収益認識会計基準適用後の収益分解情報として、通期の一時点移転・一定期間移転の金額を更新した。 - FY2024-Q3収益分解情報更新有価証券報告書
「一時点で移転される財 9,047,052 一定の期間にわたり移転される財 4,344,674」
収益認識会計基準適用後の収益分解情報として、第３四半期累計の一時点移転・一定期間移転の金額を更新している。 - FY2024-Q2収益の分解情報更新有価証券報告書
「一時点で移転される財 5,643,940 一定の期間にわたり移転される財 2,290,641」
収益認識会計基準適用後の収益分解情報として、第２四半期累計の一時点移転・一定期間移転の金額を更新している。 - FY2024-Q1収益の分解情報更新有価証券報告書
「一時点で移転される財 2,475,146 一定の期間にわたり移転される財 1,013,559」
収益認識会計基準適用後の収益の分解情報として、第１四半期累計の一時点移転・一定期間移転の金額を更新している。 - FY2023-Q3収益の分解情報更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 4,376,573」
収益認識会計基準適用後の収益の分解情報として、一定期間にわたり移転される財の第３四半期累計額を更新している。 - FY2022収益認識会計基準の適用影響を通期確定有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の連結貸借対照表は、契約資産は895,249千円増加し、商品及び製品は68,480千円減少し、仕掛品は634,190千円減少しております。当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高は895,249千円増加し、売上原価は702,670千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ192,578千円増加しております。」
収益認識会計基準等の通期適用影響を定量化し、売上高、営業利益、契約資産、棚卸資産等への影響額を開示した。 - FY2022-Q3収益認識会計基準の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は934,650千円増加し、売上原価は764,696千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ169,953千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は307,178千円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用による第３四半期累計の売上高・売上原価・各利益への影響額を更新して開示した。 - FY2022-Q2収益認識会計基準の適用影響を定量化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は461,937千円増加し、売上原価は442,345千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ19,591千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は307,178千円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用により、売上高・売上原価・各利益および利益剰余金の期首残高への影響額を開示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「これにより、工事契約に関して、従来は、工事の進捗部分について成果の確実性が認められる場合には、工事進行基準によっておりましたが、財又はサービスに対する支配が顧客に一定の期間にわたり移転する場合には、財又はサービスを顧客に移転する履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用により、従来の工事進行基準から、履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法へ整理された。 - FY2021初出有価証券報告書
「工事進行基準による完成工事高は1,029,343千円であります。」
工事進行基準により当年度に計上した完成工事高を開示し、見積工事原価総額の変動が翌年度の金額に重要な影響を及ぼす可能性も説明している。