読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.1
営業利益の前期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高85,456百万円前年比 +0.5%
営業利益5,112百万円前年比 -5.1%
経常利益5,915百万円前年比 -9.5%
純利益（親会社株主帰属）4,075百万円前年比 -9.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益65円34銭
売上高営業利益率6.0%
期末の財政状態
総資産146,019百万円
うち純資産 89,351 百万円自己資本比率 61.2%前期末比 -3.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,715
投資-3,597
財務+3,911
純増減+2,029
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,365百万円
セグメント別売上高交通運輸インフラ事業 47,037百万円（前年比 -3.7%）、ICTソリューション事業 38,418百万円（前年比 +6.1%）
セグメント別利益交通運輸インフラ事業 5,119百万円（前年比 -2.8%）、ICTソリューション事業 3,320百万円（前年比 +0.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高95,000百万円（前年比 +11.2%）
営業利益6,000百万円（前年比 +17.4%）
経常利益6,800百万円（前年比 +14.9%）
純利益4,700百万円（前年比 +15.3%）
年間配当予想27円 → 27円（0.0%）
配当性向41.3%
業績の増減要因
半導体部品の入手難による案件の次期以降への繰り延べ、その対応費用の増加と生産ラインの操業度低下、コロナ禍後におけるお客様との価値共創とソフトウェアファースト時代に向けた開発投資が前年を上回ったこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 重要な子会社の異動 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 128百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 4百万円、ゴルフ会員権評価損 13百万円
減価償却費2,380百万円
受注高・受注残高受注高 99,063百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数68,339,704株
期末自己株式数5,968,270株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 85,456百万円（前年比 +0.5%） |
| 営業利益 | 5,112百万円（前年比 -5.1%） |
| 経常利益 | 5,915百万円（前年比 -9.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,075百万円（前年比 -9.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 65円34銭 |
| 売上高営業利益率 | 6.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 61.2% / 前期末 64.7% |
| 総資産 | 146,019百万円 |
| 純資産 | 89,351百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,715百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,597百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,911百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,365百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 95,000百万円（前年比 +11.2%） / 営業利益 6,000百万円（前年比 +17.4%） / 経常利益 6,800百万円（前年比 +14.9%） / 純利益 4,700百万円（前年比 +15.3%） |
| 年間配当予想 | 27円 → 27円（0.0%） |
| 配当性向 | 41.3% |
| セグメント別売上高 | 交通運輸インフラ事業 47,037百万円（前年比 -3.7%）、ICTソリューション事業 38,418百万円（前年比 +6.1%） |
| セグメント別利益 | 交通運輸インフラ事業 5,119百万円（前年比 -2.8%）、ICTソリューション事業 3,320百万円（前年比 +0.6%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 99,063百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 2,380百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 128百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 4百万円、ゴルフ会員権評価損 13百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 重要な子会社の異動 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 68,339,704株 |
| 期末自己株式数 | 5,968,270株 |
| 業績の増減要因 | 半導体部品の入手難による案件の次期以降への繰り延べ、その対応費用の増加と生産ラインの操業度低下、コロナ禍後におけるお客様との価値共創とソフトウェアファースト時代に向けた開発投資が前年を上回ったこと。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体部品の入手難による案件の次期以降への繰り延べ、対応費用の増加、生産ラインの操業度低下、開発投資の増加。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。