Komori
決算説明資料6740ジャパンディスプレイ電機・精密

2023年度 第1四半期決算説明資料

2023年度第1四半期は、コア事業の売上が増えた一方、モバイルなどノンコア事業を戦略的に縮小したため全体の売上高は減少しました。営業損失は前年同期より拡大しましたが、固定費削減などにより会社計画は上回りました。

読む価値
59注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
139
億円
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算説明資料2023年度 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 9 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高530億円-7.0%
営業利益-139億円
経常利益-121億円
純利益-122億円
当四半期3か月の実績
売上高
530億円
営業利益
-139億円
経常利益
-121億円
四半期純利益
-122億円
通期業績予想
売上高
2,400億円
EBITDA
-340億円
営業利益
-404億円
経常利益
-432億円
当期純利益
-478億円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
計画比で上振れ
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 売上減少
  • 数量減
  • 部材高騰
  • エネルギー費高騰
  • 在庫増減の変動
  • 為替影響
  • 固定費削減
  • その他

会社は要因を挙げていますが、それぞれの金額は示していません。

業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
想定為替レート1ドル=130円
世界経済鈍化
部材・エネルギー費増加継続
新しい施策
  • HKCとの戦略提携MOU締結
  • 鳥取工場の2025年3月生産終了
  • JOLEDのエンジニア・知的財産・ノウハウの受け入れ
  • eLEAP等の新技術の開発・量産化
  • TCFD提言への賛同表明
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 平均為替レート137.5円/米ドル
  • 期末為替レート145円/米ドル
  • 自己資本比率50.6%
    前年同期比前年度末比5.1ポイント低下
  • 固定費削減効果430億円/年
セグメント別実績
車載
291億円+8.3%
ノンモバイル
158億円+9.1%
モバイル/欧米
64億円-48.7%
モバイル/中国
17億円-48.7%
中期経営計画の目標
METAGROWTH 2026
目標年度FY2026
目標値売上高・EBITDA・営業利益の現行試算値を掲載
市場規模・シェア
HKCは世界3位のディスプレイメーカー
設備投資額
70億円
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2023年度 第1四半期
売上高530億円(前年比 -7.0%)
営業利益-139億円
経常利益-121億円
純利益-122億円
当四半期3か月の実績売上高 530億円 / 営業利益 -139億円 / 経常利益 -121億円 / 四半期純利益 -122億円
通期業績予想売上高 2,400億円 / EBITDA -340億円 / 営業利益 -404億円 / 経常利益 -432億円 / 当期純利益 -478億円
計画に対する自己評価計画比で上振れ
セグメント別実績車載 291億円(前年比 +8.3%) / ノンモバイル 158億円(前年比 +9.1%) / モバイル/欧米 64億円(前年比 -48.7%) / モバイル/中国 17億円(前年比 -48.7%)
増減要因の内訳要因 売上減少 / 金額 非開示、要因 数量減 / 金額 非開示、要因 部材高騰 / 金額 非開示、要因 エネルギー費高騰 / 金額 非開示、要因 在庫増減の変動 / 金額 非開示、要因 為替影響 / 金額 非開示、要因 固定費削減 / 金額 非開示、要因 その他 / 金額 非開示
主要KPI指標名 平均為替レート / 値 137.5円/米ドル / 前年同期比 非開示、指標名 期末為替レート / 値 145円/米ドル / 前年同期比 非開示、指標名 自己資本比率 / 値 50.6% / 前年同期比 前年度末比5.1ポイント低下、指標名 固定費削減効果 / 値 430億円/年 / 前年同期比 非開示
業績見通しの前提想定為替レート 1ドル=130円 / 世界経済 鈍化 / 部材・エネルギー費 増加継続
中期経営計画の目標名称 METAGROWTH 2026 / 目標年度 FY2026 / 目標値 売上高・EBITDA・営業利益の現行試算値を掲載
設備投資額70億円
市場規模・シェアHKCは世界3位のディスプレイメーカー
新しい施策HKCとの戦略提携MOU締結、鳥取工場の2025年3月生産終了、JOLEDのエンジニア・知的財産・ノウハウの受け入れ、eLEAP等の新技術の開発・量産化、TCFD提言への賛同表明
この書類が述べていない項目(14件)
売上総利益率営業利益率販管費通期予想に対する進捗率単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額財務目標年間配当配当性向自己株式取得受注高・受注残高質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上減少、部材・エネルギー費の高騰、在庫増減の変動が営業損益の悪化要因となりました。一方、東浦工場の生産終了、茂原工場の生産能力縮小などによる固定費削減が悪影響を吸収し、計画比では営業利益が28億円、四半期純利益が56億円改善しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2023年度 第1四半期決算説明資料|ジャパンディスプレイ(6740)の適時開示 | Komori