新技術の製品化遅延・困難化リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。22社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに44社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2020対処有価証券報告書
「成長のために必要な開発について、投資の選択と集中によりスピードアップを図るとともに、定期的なモニタリングを実施して著しい遅延が生じないよう、その進捗を管理しております。」
開発遅延リスクに対し、投資の選択と集中、定期的モニタリング、進捗管理を行う対応策が明示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、積極的な研究開発投資を継続して行うことにより、最先端技術を使用した新製品を市場に投入し続けてきました。しかしながら、開発の著しい遅延が余儀なくされ、新製品の市場への投入の遅れが生じた場合、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
研究開発を継続する一方、開発遅延により新製品投入が遅れるリスクが継続して記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、新技術を製品化する上では不可避の、想定計画との比較において開発が著しく困難な局面に直面したり、または開発の著しい遅延が余儀なくされるといった事象が発生した場合などに、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
新技術の製品化に伴う開発困難化・遅延リスクが継続して記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。該当リスクの数値化・発生は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新技術の製品化遅延・困難化リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、新技術を製品化する上では不可避の、想定計画との比較において開発が著しく困難な局面に直面したり、または開発の著しい遅延が余儀なくされるといった事象が発生した場合などに、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
研究開発を継続する一方、開発困難化・遅延リスクの説明は維持された。 - FY2016初出有価証券報告書
「新技術を製品化する上では不可避の、想定計画との比較において開発が著しく困難な局面にぶつかったり、または開発の著しい遅延が余儀なくされるといった事象が発生した場合などに、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
研究開発投資を継続する一方で、開発遅延等をリスクとして記載。