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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年7月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高120,224百万円前年比 +8.0%進捗 49.1%
営業利益10,313百万円前年比 -1.5%進捗 44.8%
経常利益10,999百万円前年比 -6.6%進捗 44.9%
純利益（親会社株主帰属）6,860百万円前年比 -26.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益139.25円
期末の財政状態
総資産365,639百万円
うち純資産 206,301 百万円自己資本比率 54.6%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,852
投資-7,947
財務-6,037
純増減-5,132
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高82,367百万円
セグメント別売上高真空機器事業 98,091百万円（前年比 +8.0%）、真空応用事業 22,134百万円（前年比 +7.7%）
セグメント別利益真空機器事業 9,070百万円（前年比 +6.9%）、真空応用事業 1,166百万円（前年比 -38.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高245,000百万円（前年比 +7.7%）
営業利益23,000百万円（前年比 +15.3%）
経常利益24,500百万円（前年比 +7.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益16,000百万円（前年比 +12.9%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想109円 → 114円
業績の増減要因
半導体メーカーの設備投資鈍化、ITパネル用液晶投資の一段落、メモリ等半導体投資の抑制がある一方、日本・中国でのパワーデバイス投資活発化、EVバッテリー量産投資の本格化、FPD関連工場稼働率の回復、高機能磁石製造装置等が寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減損損失196百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 89百万円 / 特別損失 減損損失 196百万円
減価償却費4,247百万円
受注高・受注残高連結累計 受注高 134,049百万円 / 真空機器事業 受注高 112,460百万円 / 受注残高 141,039百万円 / 真空応用事業 受注高 21,589百万円 / 受注残高 15,325百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 国内機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数49,355,938株
期末自己株式数85,527株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 120,224百万円（前年比 +8.0%） |
| 営業利益 | 10,313百万円（前年比 -1.5%） |
| 経常利益 | 10,999百万円（前年比 -6.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,860百万円（前年比 -26.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 139.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 54.6 / 前期末 56.1 |
| 総資産 | 365,639百万円 |
| 純資産 | 206,301百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,852百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,947百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,037百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 82,367百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 245,000百万円（前年比 +7.7%） / 営業利益 23,000百万円（前年比 +15.3%） / 経常利益 24,500百万円（前年比 +7.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 16,000百万円（前年比 +12.9%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 109円 → 114円 |
| セグメント別売上高 | 真空機器事業 98,091百万円（前年比 +8.0%）、真空応用事業 22,134百万円（前年比 +7.7%） |
| セグメント別利益 | 真空機器事業 9,070百万円（前年比 +6.9%）、真空応用事業 1,166百万円（前年比 -38.7%） |
| 受注高・受注残高 | 連結累計 受注高 134,049百万円 / 真空機器事業 受注高 112,460百万円 / 受注残高 141,039百万円 / 真空応用事業 受注高 21,589百万円 / 受注残高 15,325百万円 |
| 減価償却費 | 4,247百万円 |
| 減損損失 | 196百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 89百万円 / 特別損失 減損損失 196百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 国内機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 49,355,938株 |
| 期末自己株式数 | 85,527株 |
| 業績の増減要因 | 半導体メーカーの設備投資鈍化、ITパネル用液晶投資の一段落、メモリ等半導体投資の抑制がある一方、日本・中国でのパワーデバイス投資活発化、EVバッテリー量産投資の本格化、FPD関連工場稼働率の回復、高機能磁石製造装置等が寄与した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、スマートフォン・パソコンなどの需要減速に伴う半導体メーカーの設備投資鈍化、ITパネル用液晶投資の一段落、メモリ等の半導体投資抑制を説明している。一方、日本・中国でのパワーデバイス投資活発化、EVバッテリー量産投資の本格化、FPD関連工場の稼働率回復、高機能磁石製造装置などが寄与したとしている。連結全体の利益減少について単独の理由は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。