EPSON 25 第1期中期経営計画による強固な基盤整備
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023削除有価証券報告書
「エプソンは、将来にわたって追求するありたい姿として設定した「持続可能でこころ豊かな社会の実現」に向け、「Epson 25 Renewed」を策定しています。」
第1期中期経営計画の施策・目標は本 filing では示されず、Epson 25 Renewedを軸とする説明に置き換わっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「Epson 25」の実現に向けた、第１期中期経営計画（2016年度～2018年度）の３カ年では、将来成長に向けて大きく進展した取組みがあった一方で、計画に対する遅れや十分な成果に結びついていない取組みなどもありました。」
第1期中期経営計画の進展と遅れ・成果不足を、長期ビジョンの説明の中で再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「Epson 25」の実現に向けた、第１期中期経営計画（2016年度～2018年度）の３カ年では、将来成長に向けて大きく進展した取組みがあった一方で、計画に対する遅れや十分な成果に結びついていない取組みなどもありました。」
第1期中期計画について、進展があった一方で遅れや成果不足もあったとの評価を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「Epson 25」の実現に向けた、第１期中期経営計画（2016年度～2018年度）の３カ年では、将来成長に向けて大きく進展した取り組みがあった一方で、計画に対する遅れや十分な成果に結びついていない取り組みなどもありました。」
第1期中期計画の進展と遅れ・成果不足を既存の評価として再掲している。 - FY2019第1期計画終了・目標未達有価証券報告書
「最終年度の業績は第１期中期経営計画で掲げた目標に対して未達となりました。」
2016～2018年度の第1期中期計画が終了し、最終年度の業績目標未達を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Epson 25の実現に向けた第１段階である「Epson 25 第１期中期経営計画（2016年度～2018年度）」では、これまで実行してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備していきます。」
第1期中期計画の最終年度においても、計画の基本方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１期中期計画では、これまで実現してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備していきます。」
2016年度から2018年度までの第1期中期計画と、その基本方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「第１期中期計画では、これまで実現してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備してまいります。」
2016年度から2018年度までの第1期中期計画と、その基本方針を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「これにより、第１期中期計画の最終年度である2018年度の業績目標（為替レート前提：１米ドル 115円・１ユーロ 125円）として、売上収益：1兆2,000億円、事業利益：960億円、ROS：８％、ROE：継続的に10％以上を目指してまいります。」
第1期中期計画について、2018年度の売上収益、事業利益、ROS、ROEの目標値が具体化された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１期中期計画では、これまで実現してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備していきます。」
2016年度から2018年度までの第1期中期計画を継続して説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「EPSON 25 第１期中期経営計画（2016年度～2018年度）」を2016年３月に制定いたしました。EPSON 25の実現に向けた第１段階である第１期中期計画では、これまで実現してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備してまいります。」
2016年度から2018年度までの第1期中期計画を継続して説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「第１期中期計画では、これまで実現してきた戦略をベースに、「転換と開拓」の成果を継続させることと同時に、製品開発の仕込みや必要な投資を積極的に行い、強固な基盤を整備してまいります。」
2016年度から2018年度までの3カ年計画として開始された。