読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.8
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高1,628億円前年比 +1.8%
営業利益-40億円
経常利益-49億円
純利益（親会社株主帰属）-57億円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産377,171百万円
うち純資産 99,587 百万円自己資本比率 26.4%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-12,298
投資-10,354
財務+19,002
純増減-3,650
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高31,683百万円
セグメント別売上高ソリューションシステム 74,512百万円（前年比 +8.1%）、コンポーネント＆プラットフォーム 88,023百万円（前年比 -2.9%）、その他 220百万円（前年比 +18.5%）
セグメント別利益ソリューションシステム -865百万円、コンポーネント＆プラットフォーム -695百万円、その他 222百万円（前年比 +206.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年5月11日公表値を据え置き
業績予想の修正据え置き
業績の増減要因
部材不足やサプライチェーン混乱が継続した一方、前年からの期ズレ案件、為替によるプラス影響、物量増、固定費削減、構造改革に伴う特別損失の減少などが業績に影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失金額 計上なし / 対象資産 非開示
特別損益の内訳当第2四半期連結累計期間は計上なし
減価償却費5,867百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 1,628億円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | -40億円 |
| 経常利益 | -49億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -57億円 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.4 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 377,171百万円 |
| 純資産 | 99,587百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -12,298百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,354百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 19,002百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 31,683百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年5月11日公表値を据え置き |
| 業績予想の修正 | 据え置き |
| セグメント別売上高 | ソリューションシステム 74,512百万円（前年比 +8.1%）、コンポーネント＆プラットフォーム 88,023百万円（前年比 -2.9%）、その他 220百万円（前年比 +18.5%） |
| セグメント別利益 | ソリューションシステム -865百万円、コンポーネント＆プラットフォーム -695百万円、その他 222百万円（前年比 +206.9%） |
| 減価償却費 | 5,867百万円 |
| 減損損失 | 金額 計上なし / 対象資産 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 当第2四半期連結累計期間は計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 部材不足やサプライチェーン混乱が継続した一方、前年からの期ズレ案件、為替によるプラス影響、物量増、固定費削減、構造改革に伴う特別損失の減少などが業績に影響した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、半導体などの部材不足による生産減の影響があったものの、前年からの期ズレと為替によるプラス影響で増収となりました。営業損失は物量増や固定費削減、親会社株主に帰属する四半期純損失は構造改革に伴う特別損失の減少などにより改善しました。一方、経常損失は営業外為替差益の減少などにより悪化しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。