読む価値
34軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-18
億円（売上高の前年同期比増減額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高78,127百万円前年比 -2.2%
営業利益-3,001百万円
経常利益-3,082百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,186百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産371,619百万円
うち純資産 101,694 百万円自己資本比率 27.3%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+29
投資-4,878
財務+4,343
純増減-506
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高34,196百万円
セグメント別売上高ソリューションシステム事業 36,095百万円（前年比 +6.4%）、コンポーネント＆プラットフォーム事業 41,917百万円（前年比 -8.6%）、その他 113百万円（前年比 +29.4%）
セグメント別利益ソリューションシステム事業 -1,189百万円、コンポーネント＆プラットフォーム事業 -836百万円、その他 139百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年5月11日公表値を据え置き
業績予想の修正据え置き
業績の増減要因
半導体等の部材不足による生産減で減収。営業損失はサプライチェーン影響を固定費削減や案件構成差によるプラス要因で補ったが、部材価格高騰の影響などで悪化。経常損失は営業外為替差益の減少等で悪化し、親会社株主に帰属する四半期純損失は構造改革に伴う特別損失の減少等で改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳当第1四半期は特別損益の計上なし。前第1四半期は事業構造改善費用599百万円を特別損失に計上。
減価償却費2,894百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 78,127百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | -3,001百万円 |
| 経常利益 | -3,082百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,186百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 27.3 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 371,619百万円 |
| 純資産 | 101,694百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,878百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,343百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 34,196百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年5月11日公表値を据え置き |
| 業績予想の修正 | 据え置き |
| セグメント別売上高 | ソリューションシステム事業 36,095百万円（前年比 +6.4%）、コンポーネント＆プラットフォーム事業 41,917百万円（前年比 -8.6%）、その他 113百万円（前年比 +29.4%） |
| セグメント別利益 | ソリューションシステム事業 -1,189百万円、コンポーネント＆プラットフォーム事業 -836百万円、その他 139百万円 |
| 減価償却費 | 2,894百万円 |
| 特別損益の内訳 | 当第1四半期は特別損益の計上なし。前第1四半期は事業構造改善費用599百万円を特別損失に計上。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 半導体等の部材不足による生産減で減収。営業損失はサプライチェーン影響を固定費削減や案件構成差によるプラス要因で補ったが、部材価格高騰の影響などで悪化。経常損失は営業外為替差益の減少等で悪化し、親会社株主に帰属する四半期純損失は構造改革に伴う特別損失の減少等で改善。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体などの部材不足による生産減が売上高を押し下げました。営業利益はサプライチェーン影響があったものの、固定費削減や案件構成差によるプラス要因で一部を補いましたが、部材価格高騰の影響などにより悪化しました。経常損失は営業外為替差益の減少などで悪化し、親会社株主に帰属する四半期純損失は構造改革に伴う特別損失の減少などで改善しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。