読む価値
79重要
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-7.9
％（売上高前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高159,815百万円前年比 -7.9%
営業利益-4,406百万円
経常利益-4,252百万円
純利益（親会社株主帰属）-6,714百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産350,423百万円
うち純資産 104,364 百万円自己資本比率 29.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+9,924
投資-7,538
財務-6,343
純増減-3,957
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高38,000百万円
セグメント別売上高ソリューションシステム事業 68,942百万円（前年比 -16.6%）、コンポーネント＆プラットフォーム事業 90,687百万円（前年比 +0.2%）、その他 185百万円（前年比 -44.6%）
セグメント別利益ソリューションシステム事業 -153百万円、コンポーネント＆プラットフォーム事業 -1,243百万円、その他 72百万円
見通しと株主還元
業績予想の修正据え置き
業績の増減要因
部材不足による生産・売上影響、原材料価格の高騰を中心としたサプライチェーン影響。欧米経済回復によるプリンター消耗品需要の増加や為替のプラス影響もあったが、減収・営業損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（（株）沖データ）
減損損失457百万円
特別損益の内訳減損損失 457百万円、事業構造改善費用 2,451百万円
減価償却費6,404百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 159,815百万円（前年比 -7.9%） |
| 営業利益 | -4,406百万円 |
| 経常利益 | -4,252百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -6,714百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 29.7 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 350,423百万円 |
| 純資産 | 104,364百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,924百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,538百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,343百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 38,000百万円 |
| 業績予想の修正 | 据え置き |
| セグメント別売上高 | ソリューションシステム事業 68,942百万円（前年比 -16.6%）、コンポーネント＆プラットフォーム事業 90,687百万円（前年比 +0.2%）、その他 185百万円（前年比 -44.6%） |
| セグメント別利益 | ソリューションシステム事業 -153百万円、コンポーネント＆プラットフォーム事業 -1,243百万円、その他 72百万円 |
| 減価償却費 | 6,404百万円 |
| 減損損失 | 457百万円 |
| 特別損益の内訳 | 減損損失 457百万円、事業構造改善費用 2,451百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（（株）沖データ） |
| 業績の増減要因 | 部材不足による生産・売上影響、原材料価格の高騰を中心としたサプライチェーン影響。欧米経済回復によるプリンター消耗品需要の増加や為替のプラス影響もあったが、減収・営業損失となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体を中心とした部材不足による生産・売上への影響が拡大したこと、原材料価格の高騰を中心とするサプライチェーンの混乱があったこと。部材不足による生産遅延影響は、売上高約100億円、営業利益約30億円のマイナス影響と想定されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。