読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.6
％（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高22,933百万円前年比 +7.6%進捗 24.3%
営業利益381百万円進捗 19.1%
経常利益172百万円前年比 -72.6%進捗 21.5%
純利益（親会社株主帰属）0百万円進捗 0.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0.08円
期末の財政状態
総資産79,371百万円
うち純資産 11,081 百万円自己資本比率 13.8%前期末比 -0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高自動車機器事業 9,513百万円（前年比 +18.6%）、エネルギーソリューション事業 5,595百万円（前年比 +7.1%）、電子機器事業 7,629百万円（前年比 -2.8%）、その他 195百万円（前年比 -14.7%）
セグメント別利益自動車機器事業 403百万円、エネルギーソリューション事業 321百万円（前年比 -44.5%）、電子機器事業 267百万円（前年比 +48.4%）、その他 -65百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高94,300百万円（前年比 +2.8%）
営業利益2,000百万円（前年比 -11.9%）
経常利益800百万円（前年比 -45.5%）
純利益250百万円（前年比 -39.3%）
業績予想の修正なし
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
業績の増減要因
営業利益の改善は、主にものづくりにおける省人化や全社的な生産性の改善が進んだことによる。自動車機器事業では電動車需要減速による内燃機関搭載車の増産、生産性・材料費率の改善、エネルギーソリューション事業では海外メーカーの参入や在庫調整、販売価格下落、保険回収減少、新機種開発費増加、電子機器事業では地域・製品別の需要変動と省人化を挙げている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2025年7月18日付で資本準備金4,200百万円を減少させてその他資本剰余金に振り替え、その他資本剰余金2,571百万円を減少させて繰越利益剰余金に振り替え、欠損填補を行った。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 9百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、その他 1百万円
減価償却費694百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数9,163,001
期末自己株式数755,593
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 22,933百万円（前年比 +7.6%） |
| 営業利益 | 381百万円 |
| 経常利益 | 172百万円（前年比 -72.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 0百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0.08円 |
| 自己資本比率 | 当期末 13.8 / 前期末 14.4 |
| 総資産 | 79,371百万円 |
| 純資産 | 11,081百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 94,300百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 2,000百万円（前年比 -11.9%） / 経常利益 800百万円（前年比 -45.5%） / 純利益 250百万円（前年比 -39.3%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 9,513百万円（前年比 +18.6%）、エネルギーソリューション事業 5,595百万円（前年比 +7.1%）、電子機器事業 7,629百万円（前年比 -2.8%）、その他 195百万円（前年比 -14.7%） |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 403百万円、エネルギーソリューション事業 321百万円（前年比 -44.5%）、電子機器事業 267百万円（前年比 +48.4%）、その他 -65百万円 |
| 減価償却費 | 694百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 9百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、その他 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2025年7月18日付で資本準備金4,200百万円を減少させてその他資本剰余金に振り替え、その他資本剰余金2,571百万円を減少させて繰越利益剰余金に振り替え、欠損填補を行った。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,163,001 |
| 期末自己株式数 | 755,593 |
| 業績の増減要因 | 営業利益の改善は、主にものづくりにおける省人化や全社的な生産性の改善が進んだことによる。自動車機器事業では電動車需要減速による内燃機関搭載車の増産、生産性・材料費率の改善、エネルギーソリューション事業では海外メーカーの参入や在庫調整、販売価格下落、保険回収減少、新機種開発費増加、電子機器事業では地域・製品別の需要変動と省人化を挙げている。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益の改善は、主にものづくりにおける省人化や全社的な生産性の改善が進んだことによるもの。自動車機器事業では生産性・材料費率の改善、エネルギーソリューション事業では販売価格の下落や在庫調整、電子機器事業では地域・製品ごとの需要変動などを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。