読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年4月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高44,095百万円前年比 -2.0%進捗 50.4%
営業利益6百万円進捗 0.6%
経常利益-704百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,035百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△123.62円
期末の財政状態
総資産78,913百万円
うち純資産 9,764 百万円自己資本比率 12.2%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,381
投資-84
財務-1,535
純増減+762
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,790百万円
セグメント別売上高自動車機器事業 16,801百万円（前年比 +7.2%）、エネルギーソリューション事業 11,143百万円（前年比 +3.6%）、電子機器事業 15,609百万円（前年比 -13.0%）、その他 541百万円（前年比 -11.8%）
セグメント別利益自動車機器事業 -184百万円、エネルギーソリューション事業 952百万円（前年比 -8.3%）、電子機器事業 490百万円（前年比 +23.1%）、その他 -203百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高87,500百万円（前年比 -6.3%）
営業利益1,000百万円（前年比 +333.2%）
経常利益150百万円（前年比 -88.6%）
純利益-500百万円
年間配当予想12.5円 → 25円（+100.0%）
業績の増減要因
営業利益は、原材料高騰影響の価格転嫁と全社的な生産性改善により改善。自動車機器は半導体不足解消による車両生産回復、エネルギーソリューションは補助金条件変更・OEM先の在庫調整・東京電力ホールディングスのV2H市場投入遅れ、電子機器は欧州のヒートポンプ暖房政策・補助金変更と固定費抑制の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 244百万円、受取補償金 20百万円、その他 1百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 3百万円、投資有価証券売却損 30百万円、操業休止関連費用 16百万円、その他 0百万円
減価償却費1,490百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数9,132,001
期末自己株式数755,345
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 44,095百万円（前年比 -2.0%） |
| 営業利益 | 6百万円 |
| 経常利益 | -704百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,035百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △123.62円 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.2 / 前期末 12.4 |
| 総資産 | 78,913百万円 |
| 純資産 | 9,764百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,381百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -84百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,535百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,790百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 87,500百万円（前年比 -6.3%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 +333.2%） / 経常利益 150百万円（前年比 -88.6%） / 純利益 -500百万円 |
| 年間配当予想 | 12.5円 → 25円（+100.0%） |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 16,801百万円（前年比 +7.2%）、エネルギーソリューション事業 11,143百万円（前年比 +3.6%）、電子機器事業 15,609百万円（前年比 -13.0%）、その他 541百万円（前年比 -11.8%） |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 -184百万円、エネルギーソリューション事業 952百万円（前年比 -8.3%）、電子機器事業 490百万円（前年比 +23.1%）、その他 -203百万円 |
| 減価償却費 | 1,490百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 244百万円、受取補償金 20百万円、その他 1百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 3百万円、投資有価証券売却損 30百万円、操業休止関連費用 16百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,132,001 |
| 期末自己株式数 | 755,345 |
| 業績の増減要因 | 営業利益は、原材料高騰影響の価格転嫁と全社的な生産性改善により改善。自動車機器は半導体不足解消による車両生産回復、エネルギーソリューションは補助金条件変更・OEM先の在庫調整・東京電力ホールディングスのV2H市場投入遅れ、電子機器は欧州のヒートポンプ暖房政策・補助金変更と固定費抑制の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益の改善要因として、原材料高騰影響の価格転嫁が進んだことと、全社的な生産性の改善が進んだことを挙げています。事業別では、車両生産の回復、補助金条件の変更やOEM先の在庫調整、欧州のヒートポンプ暖房政策・補助金変更などを説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。