読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.4
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年４月１日～2024年３月31日連結日本基準売上高93,334百万円前年比 +2.4%
営業利益230百万円
経常利益1,313百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,897百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△226.59円
売上高営業利益率0.2
期末の財政状態
総資産82,032百万円
うち純資産 10,280 百万円自己資本比率 12.4%前期末比 -1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,122
投資-4,009
財務+125
純増減-1,762
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,987百万円
セグメント別売上高自動車機器事業 32,872百万円（前年比 -0.7%）、エネルギーソリューション事業 22,653百万円（前年比 +3.8%）、電子機器事業 36,434百万円（前年比 +3.4%）、その他 1,373百万円（前年比 +44.5%）
セグメント別利益自動車機器事業 -899百万円、エネルギーソリューション事業 2,252百万円（前年比 -7.3%）、電子機器事業 1,001百万円（前年比 -29.7%）、その他 -68百万円
地域別売上高40,501百万円、13,621百万円、9,659百万円、7,564百万円、21,987百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高94,000百万円（前年比 +0.7%）
営業利益800百万円（前年比 +246.6%）
経常利益0百万円（前年比 -100.0%）
純利益-300百万円
年間配当予想12.5円 → 25円（+100.0%）
業績の増減要因
原材料高騰影響の価格転嫁が進み、全社的な生産性改善により営業利益率が改善した一方、特別損失として製品補償引当金繰入額を計上。自動車機器事業は一部点火コイルの販売終息、エネルギーソリューション事業は半導体入手改善と顧客の信頼回復、電子機器事業は電子部品不足改善による制御基板販売増加が要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失60百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 14百万円、受取補償金 98百万円、その他 20百万円 / 特別損失 固定資産売却損 76百万円、固定資産除却損 2百万円、投資有価証券評価損 220百万円、減損損失 60百万円、製品補償引当金繰入額 1,710百万円、関係会社債権放棄損 35百万円、その他 45百万円
減価償却費2,846百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数9,128,001株
期末自己株式数755,182株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2024年３月31日 |
| 売上高 | 93,334百万円（前年比 +2.4%） |
| 営業利益 | 230百万円 |
| 経常利益 | 1,313百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,897百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △226.59円 |
| 売上高営業利益率 | 0.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.4 / 前期末 13.7 |
| 総資産 | 82,032百万円 |
| 純資産 | 10,280百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,122百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,009百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 125百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,987百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 94,000百万円（前年比 +0.7%） / 営業利益 800百万円（前年比 +246.6%） / 経常利益 0百万円（前年比 -100.0%） / 純利益 -300百万円 |
| 年間配当予想 | 12.5円 → 25円（+100.0%） |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 32,872百万円（前年比 -0.7%）、エネルギーソリューション事業 22,653百万円（前年比 +3.8%）、電子機器事業 36,434百万円（前年比 +3.4%）、その他 1,373百万円（前年比 +44.5%） |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 -899百万円、エネルギーソリューション事業 2,252百万円（前年比 -7.3%）、電子機器事業 1,001百万円（前年比 -29.7%）、その他 -68百万円 |
| 地域別売上高 | 40,501百万円、13,621百万円、9,659百万円、7,564百万円、21,987百万円 |
| 減価償却費 | 2,846百万円 |
| 減損損失 | 60百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 14百万円、受取補償金 98百万円、その他 20百万円 / 特別損失 固定資産売却損 76百万円、固定資産除却損 2百万円、投資有価証券評価損 220百万円、減損損失 60百万円、製品補償引当金繰入額 1,710百万円、関係会社債権放棄損 35百万円、その他 45百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,128,001株 |
| 期末自己株式数 | 755,182株 |
| 業績の増減要因 | 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、全社的な生産性改善により営業利益率が改善した一方、特別損失として製品補償引当金繰入額を計上。自動車機器事業は一部点火コイルの販売終息、エネルギーソリューション事業は半導体入手改善と顧客の信頼回復、電子機器事業は電子部品不足改善による制御基板販売増加が要因。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料高騰の影響に対する価格転嫁が進み、全社的な生産性改善で営業利益率が改善した一方、特別損失として製品補償引当金繰入額を計上したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。