読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.7
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高68,657百万円前年比 +3.7%進捗 73.8%
営業利益-417百万円
経常利益-140百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,855百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△221.65円
期末の財政状態
総資産81,726百万円
うち純資産 10,089 百万円自己資本比率 12.2%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高自動車機器事業 24,341百万円（前年比 -0.6%）、エネルギーソリューション事業 16,546百万円（前年比 +4.5%）、電子機器事業 26,846百万円（前年比 +3.7%）、その他 922百万円
セグメント別利益自動車機器事業 -917百万円、エネルギーソリューション事業 1,472百万円（前年比 +35.2%）、電子機器事業 687百万円（前年比 -14.2%）、その他 -104百万円
地域別売上高30,399百万円、10,398百万円、6,874百万円、5,480百万円、15,504百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高93,000百万円（前年比 +2.1%）
営業利益0百万円
経常利益600百万円
純利益-1,300百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 93,000百万円 / 営業利益 非開示 → 0百万円 / 経常利益 非開示 → 600百万円 / 純利益 非開示 → -1,300百万円
年間配当予想25円 → 非開示
業績の増減要因
主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
重要な後発事象2024年1月1日の能登半島地震について記載。当社グループは安否確認とサプライチェーンの被害状況の把握を行い、生産停止には至らなかった旨を説明している。
減損損失金額 非開示 / 対象資産 該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 10百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 32百万円、固定資産除却損 0百万円、製品補償引当金繰入額 1,123百万円、関係会社債権放棄損 26百万円、その他 0百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数9,128,001
期末自己株式数755,098
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 68,657百万円（前年比 +3.7%） |
| 営業利益 | -417百万円 |
| 経常利益 | -140百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,855百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △221.65円 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.2 / 前期末 13.7 |
| 総資産 | 81,726百万円 |
| 純資産 | 10,089百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 93,000百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 0百万円 / 経常利益 600百万円 / 純利益 -1,300百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 93,000百万円 / 営業利益 非開示 → 0百万円 / 経常利益 非開示 → 600百万円 / 純利益 非開示 → -1,300百万円 |
| 年間配当予想 | 25円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 24,341百万円（前年比 -0.6%）、エネルギーソリューション事業 16,546百万円（前年比 +4.5%）、電子機器事業 26,846百万円（前年比 +3.7%）、その他 922百万円 |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 -917百万円、エネルギーソリューション事業 1,472百万円（前年比 +35.2%）、電子機器事業 687百万円（前年比 -14.2%）、その他 -104百万円 |
| 地域別売上高 | 30,399百万円、10,398百万円、6,874百万円、5,480百万円、15,504百万円 |
| 減損損失 | 金額 非開示 / 対象資産 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 10百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 32百万円、固定資産除却損 0百万円、製品補償引当金繰入額 1,123百万円、関係会社債権放棄損 26百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 2024年1月1日の能登半島地震について記載。当社グループは安否確認とサプライチェーンの被害状況の把握を行い、生産停止には至らなかった旨を説明している。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,128,001 |
| 期末自己株式数 | 755,098 |
| 業績の増減要因 | 主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。