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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高44,978百万円前年比 +4.0%進捗 48.4%
営業利益-362百万円
経常利益494百万円進捗 82.3%
純利益（親会社株主帰属）-188百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△22.52円
期末の財政状態
総資産81,486百万円
うち純資産 11,858 百万円自己資本比率 14.4%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+65
投資-2,063
財務+1,494
純増減-504
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,449百万円
セグメント別売上高
自動車機器事業15,67234.8%-4.3%
エネルギーソリューション事業10,75223.9%+4.3%
電子機器事業17,93939.9%+8.2%
その他6131.4%
セグメント別利益
自動車機器事業-682
エネルギーソリューション事業1,039+15.2%
電子機器事業398+2.2%
その他-50
地域別売上高
日本19,88844.2%
米国6,66014.8%
欧州4,66910.4%
中華人民共和国3,5848.0%
アジアその他10,17422.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高93,000百万円（前年比 +2.1%）
営業利益0百万円
経常利益600百万円
純利益-160百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 93,000百万円 / 営業利益 非開示 → 0百万円 / 経常利益 非開示 → 600百万円 / 純利益 非開示 → -160百万円
年間配当予想25円 → 非開示
業績の増減要因
原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。自動車機器事業では価格転嫁が徐々に進み、エネルギーソリューション事業では半導体の入手性改善による生産回復、電子機器事業では上海ロックダウンによる生産停止の解消が売上増加に寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6 / 特別損失 固定資産売却損 1 / 固定資産除却損 0 / 製品補償引当金繰入額 188 / 関係会社債権放棄損 26 / その他 0
減価償却費1,313百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数9,128,001株
期末自己株式数754,834株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 44,978百万円（前年比 +4.0%） |
| 営業利益 | -362百万円 |
| 経常利益 | 494百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -188百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.52円 |
| 自己資本比率 | 当期末 14.4 / 前期末 13.7 |
| 総資産 | 81,486百万円 |
| 純資産 | 11,858百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 65百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,063百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,494百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,449百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 93,000百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 0百万円 / 経常利益 600百万円 / 純利益 -160百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 93,000百万円 / 営業利益 非開示 → 0百万円 / 経常利益 非開示 → 600百万円 / 純利益 非開示 → -160百万円 |
| 年間配当予想 | 25円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 15,672百万円（前年比 -4.3%） / エネルギーソリューション事業 10,752百万円（前年比 +4.3%） / 電子機器事業 17,939百万円（前年比 +8.2%） / その他 613百万円 |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 -682百万円 / エネルギーソリューション事業 1,039百万円（前年比 +15.2%） / 電子機器事業 398百万円（前年比 +2.2%） / その他 -50百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 19,888百万円 / 米国 6,660百万円 / 欧州 4,669百万円 / 中華人民共和国 3,584百万円 / アジアその他 10,174百万円 |
| 減価償却費 | 1,313百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6 / 特別損失 固定資産売却損 1 / 固定資産除却損 0 / 製品補償引当金繰入額 188 / 関係会社債権放棄損 26 / その他 0 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 9,128,001株 |
| 期末自己株式数 | 754,834株 |
| 業績の増減要因 | 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。自動車機器事業では価格転嫁が徐々に進み、エネルギーソリューション事業では半導体の入手性改善による生産回復、電子機器事業では上海ロックダウンによる生産停止の解消が売上増加に寄与した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるもの。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。