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%（売上高の前年同期比）書きぶり
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第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高22,110百万円前年比 +11.5%進捗 22.6%
営業利益-407百万円
経常利益279百万円進捗 62.0%
純利益（親会社株主帰属）-77百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△9.27円
期末の財政状態
総資産78,055百万円
うち純資産 11,579 百万円自己資本比率 14.7%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高自動車機器事業 7,409百万円（前年比 -2.0%）、エネルギーソリューション事業 5,200百万円（前年比 +19.4%）、電子機器事業 9,187百万円（前年比 +16.0%）、その他 313百万円
セグメント別利益自動車機器事業 -477百万円、エネルギーソリューション事業 523百万円（前年比 +93.5%）、電子機器事業 164百万円（前年比 -9.0%）、その他 -30百万円
地域別売上高9,901百万円、3,289百万円、2,250百万円、1,749百万円、4,919百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高98,000百万円（前年比 +7.6%）
営業利益850百万円
経常利益450百万円
純利益210百万円
業績予想の修正なし
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
業績の増減要因
原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。セグメント別では、自動車機器事業は価格転嫁の進展、エネルギーソリューション事業は半導体の入手性改善による生産回復と売上高増加、電子機器事業は上海ロックダウンの影響解消による販売増加が要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 8百万円、その他 － / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 0百万円、関係会社債権放棄損 26百万円、その他 0百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,128,001
期末自己株式数754,789
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 22,110百万円（前年比 +11.5%） |
| 営業利益 | -407百万円 |
| 経常利益 | 279百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -77百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △9.27円 |
| 自己資本比率 | 当期末 14.7 / 前期末 13.7 |
| 総資産 | 78,055百万円 |
| 純資産 | 11,579百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 98,000百万円（前年比 +7.6%） / 営業利益 850百万円 / 経常利益 450百万円 / 純利益 210百万円 |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 自動車機器事業 7,409百万円（前年比 -2.0%）、エネルギーソリューション事業 5,200百万円（前年比 +19.4%）、電子機器事業 9,187百万円（前年比 +16.0%）、その他 313百万円 |
| セグメント別利益 | 自動車機器事業 -477百万円、エネルギーソリューション事業 523百万円（前年比 +93.5%）、電子機器事業 164百万円（前年比 -9.0%）、その他 -30百万円 |
| 地域別売上高 | 9,901百万円、3,289百万円、2,250百万円、1,749百万円、4,919百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 8百万円、その他 － / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 0百万円、関係会社債権放棄損 26百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 9,128,001 |
| 期末自己株式数 | 754,789 |
| 業績の増減要因 | 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。セグメント別では、自動車機器事業は価格転嫁の進展、エネルギーソリューション事業は半導体の入手性改善による生産回復と売上高増加、電子機器事業は上海ロックダウンの影響解消による販売増加が要因となった。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。
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重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
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