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2022年3月期決算説明資料

売上高は自動車販売やエアコン部品の回復で前期から増加した一方、原材料価格や輸送コストの上昇により営業利益は大幅に減少した。経常利益・当期純利益は、円安による為替差益などにより増加した。

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規模
-1755
百万円(営業利益の前期比増減額)
書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算説明資料2022年3月期 第4四半期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高76,271百万円+8.0%
営業利益492百万円-78.1%
経常利益1,268百万円-48.7%
純利益1,287百万円+1,254.7%
営業利益率0.6%、前年同期比▲2.6ポイント(前年同期3.2%)
当四半期3か月の実績
セグメント売上高
自動車機器7,628
エネルギーソリューション4,610
電子機器6,959
セグメント利益
自動車機器-430
エネルギーソリューション-58
電子機器152
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
売上高は前回予想を上回る一方、営業利益は下振れ
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • グローバルでの自動車販売の回復
  • エアコン用部品の販売回復
  • 原材料価格の高騰
  • 輸送コスト増
  • 半導体不足等による生産調整
  • 円安に伴う為替差益
新しい施策
  • 住宅向け次世代蓄電システムの開発
  • 自動車機器事業の新規受注対応のための設備増強
  • 自動車機器事業・電子機器事業における新規ビジネス向け投資
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • ROE15%
    前年同期比+13.5ポイント
  • 自己資本比率14.7%
    前年同期比+3.7ポイント
セグメント別実績
  • 自動車機器
    売上高27,504
    利益-1,564
    利益_unit百万円
  • エネルギーソリューション
    売上高21,932
    利益3,787
    利益_unit百万円
  • 電子機器
    売上高26,834
    利益277
    利益_unit百万円
設備投資額
3,403百万円
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2022年3月期 第4四半期
売上高76,271百万円(前年比 +8.0%)
営業利益492百万円(前年比 -78.1%)
経常利益1,268百万円(前年比 -48.7%)
純利益1,287百万円(前年比 +1,254.7%)
営業利益率0.6%、前年同期比▲2.6ポイント(前年同期3.2%)
当四半期3か月の実績セグメント売上高 自動車機器 7,628 / エネルギーソリューション 4,610 / 電子機器 6,959 / セグメント利益 自動車機器 -430 / エネルギーソリューション -58 / 電子機器 152
計画に対する自己評価売上高は前回予想を上回る一方、営業利益は下振れ
セグメント別実績セグメント 自動車機器 / 売上高 27,504百万円 / yoy_pct 12.7百万円 / 利益 -1,564百万円 / 利益_unit 百万円、セグメント エネルギーソリューション / 売上高 21,932百万円 / yoy_pct -8百万円 / 利益 3,787百万円 / 利益_unit 百万円、セグメント 電子機器 / 売上高 26,834百万円 / yoy_pct 19.8百万円 / 利益 277百万円 / 利益_unit 百万円
増減要因の内訳グローバルでの自動車販売の回復、エアコン用部品の販売回復、原材料価格の高騰、輸送コスト増、半導体不足等による生産調整、円安に伴う為替差益
主要KPI指標名 ROE / 値 15% / 前年同期比 +13.5ポイント、指標名 自己資本比率 / 値 14.7% / 前年同期比 +3.7ポイント
設備投資額3,403百万円
新しい施策住宅向け次世代蓄電システムの開発、自動車機器事業の新規受注対応のための設備増強、自動車機器事業・電子機器事業における新規ビジネス向け投資
この書類が述べていない項目(17件)
売上総利益率販管費通期業績予想通期予想に対する進捗率単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

コロナ禍からの自動車販売やエアコン用部品の販売が回復した一方、原材料価格の高騰、輸送コスト増、半導体不足による生産調整の影響を受けた。円安に伴う為替差益も計上した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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