自然災害による事業継続リスク
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2025感染症影響範囲の追記有価証券報告書
「また、感染症等によって事業活動に影響を受ける可能性があります。…この影響が継続・拡大した場合には、取引先との商談や工場稼働の悪化要因にもなり、当社の経営成績、財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症リスクについて、影響が継続・拡大した場合の商談や工場稼働への影響可能性を追記した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は神奈川県横浜市に本社があります。今後、当地域において大地震等の自然災害等が発生した場合は、当社の業績のみならず当社の活動に影響を与える可能性があります。また、感染症等によって事業活動に影響を受ける可能性があります。当社では、適宜リスク対策会議を開催し検討の結果、必要な処置を施すことにより従業員等の安全を守るよう努めております。具体的には、Web会議の推進、在宅勤務及び時差出勤の推奨、執務室や会議室等の定期的な消毒等の取り組みを行うこととしております。」
自然災害リスクを横浜本社所在地に即して整理し、感染症への対応としてWeb会議、在宅勤務、時差出勤、消毒等の具体策を記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、製品開発のための設備を多数保有しておりますが、自然災害による物的な直接被害の発生や、災害に起因する社会的要請等により事業活動の継続に支障をきたす場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による設備被害・事業継続困難化のリスクを引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自然災害による物的な直接被害の発生や、災害に起因する社会的要請等により事業活動の継続に支障をきたす場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による設備被害・事業継続困難化のリスクを引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品開発のための設備を多数保有しておりますが、自然災害による物的な直接被害の発生や、災害に起因する社会的要請等により事業活動の継続に支障をきたす場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による設備被害・事業継続困難化のリスクを引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品開発のための設備を多数保有しておりますが、自然災害による物的な直接被害の発生や、災害に起因する社会的要請等により事業活動の継続に支障をきたす場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による設備被害・事業継続困難化のリスクを引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、製品開発のための設備を多数保有しておりますが、自然災害による物的な直接被害の発生や、災害に起因する社会的要請等により事業活動の継続に支障をきたす場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製品開発設備への自然災害被害や、災害に伴う事業活動継続困難化をリスクとしている。