ソフトウェア横展開による新ターミナル開発の強化
FY2018に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026通期研究開発体制・費用の更新有価証券報告書
「当連結会計年度においては、開発に係る人員は６名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。なお、当連結会計年度における研究開発実施のための費用として792千円支出いたしました。各セグメント別の研究開発費はTRaaS事業203千円、受注型Product事業589千円であります。」
通期の開発人員9名と研究開発費792千円を開示し、TRaaS事業203千円、受注型Product事業589千円と内訳を更新している。 - FY2026-H1中間期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の総額は352千円であります。なお、当中間会計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間会計期間の研究開発費352千円を開示している。 - FY2025通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当事業年度における研究開発実施のための費用として911千円支出いたしました。各セグメント別の研究開発費はTRaaS事業610千円、受注型Product事業301千円であります。」
通期の研究開発費911千円を開示し、TRaaS事業610千円、受注型Product事業301千円とした。 - FY2025-H1中間期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の総額は306千円であります。なお、当中間会計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間会計期間の研究開発費306千円を開示している。 - FY2025-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は142千円であります。なお、当第１四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期累計期間の研究開発費142千円を開示している。 - FY2024研究開発体制・費用の通期開示有価証券報告書
「当事業年度においては、開発に係る人員は５名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は２名であります。なお、当事業年度における研究開発実施のための費用として1,619千円支出いたしました。」
研究開発体制として開発人員5名、開発テスト・検証等の人員2名を開示し、年間研究開発費1,619千円を計上した。 - FY2024-Q3当四半期の研究開発活動なし有価証券報告書
「(5) 【研究開発活動】 該当事項はありません。」
当第3四半期累計期間について、研究開発活動に該当事項がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は1,619千円であります。なお、当第２四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費1,619千円を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は開発してきたソフトウエアの知的財産権を社内に蓄積しております。そのため、過去に開発したソフトウエアの転用と開発のノウハウを活かして、短期間で安定稼働を実現するIoT製品向けソフトウエアやシステムの開発を可能としております。」
過去のソフトウェアと開発ノウハウの転用によって短期間・少人数で新製品を開発する方針を引き続き示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は5,714千円であります。なお、当第１四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費5,714千円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当事業年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、30,634千円発生しております。」
新製品の試作品製造を実施し、研究開発費30,634千円を計上したという具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は26,144千円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況の変更内容は、次のとおりです。競争力を有する新製品の開発を加速させるため、ソフトウエア開発に対する人的資源の投入が増加しております。」
新製品開発に向けたソフトウェア開発への人的資源投入の増加を継続して記載し、研究開発費26,144千円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は23,778千円であります。競争力を有する新製品の開発を加速させるため、ソフトウエア開発に対する人的資源の投入が増加しております。」
競争力のある新製品開発に向けたソフトウェア開発への人的資源投入を継続し、当四半期累計期間の研究開発費23,778千円を開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「競争力を有する新製品の開発を加速させるため、ソフトウエア開発に対する人的資源の投入が増加しております。」
競争力のある新製品開発を加速するため、ソフトウェア開発への人的資源投入が増加したという具体的な進展を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「過去に開発したソフトウェアの転用と開発のノウハウを活かして、短期間で安定稼働を実現するIoT製品向けソフトウェアやシステムの開発を可能としております。」
過去のソフトウェア・知的財産の転用による開発期間短縮と新製品開発を引き続き示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、よりソフトウェアの開発スピード能力を高め、リードタイム短縮化を目指し、また、複数の顧客ニーズに共通する機能を標準的な機能として、ターミナルに実装させることで、確実に新規顧客を取り込んでまいります。」
ソフトウェアの横展開、共通機能の標準化及び開発リードタイム短縮による新規顧客獲得方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、世界中でデジタルトランスフォーメーションが進行している現在において、モノづくりを生業とする企業にとってイノベーションへの投資を行うリスクより、行わないリスクの方が圧倒的に高いとの判断により、積極的な開発投資を行ってまいりました。」
デジタルトランスフォーメーションを背景に、イノベーションへの積極的な開発投資を継続している。具体的な製品投入などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに来期には、スマートフォンとの連携により利便性を格段に向上させた次世代VODシステム、5G/Wi-Fi/EthernetにおけるIoT市場のコネクティビティ―とセキュリティーを確立するIoTルーターが製品ラインアップに加わり、ビジネスモデルの転換を推し進めてまいります。」
次世代VODシステム及びIoTルーターを来期の製品ラインアップとして具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間においては、第２四半期連結会計期間に引き続き、次世代VOD端末・民泊施設向け自動チェックインシステム等の新ターミナルの開発やウェアラブルデバイスのソリューションの拡充に注力いたしました。」
次世代VOD端末や民泊施設向け自動チェックインシステムなどの新ターミナル開発を継続している。市場投入完了などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方、IoTソリューションサービスにおいて次世代VOD端末、ホスピタリティロボット及び民泊施設向け自動チェックインシステム等の新ターミナルの当連結会計年度中の市場投入を目指して、開発に注力しております。」
次世代VOD端末、ホスピタリティロボット、民泊施設向け自動チェックインシステム等を具体的に挙げ、当連結会計年度中の市場投入を目指す開発段階に進展した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、よりソフトウェアの開発スピード能力を高め、リードタイム短縮化を目指し、また、複数の顧客ニーズに共通する機能を標準的な機能として、ターミナルに実装させることで、確実に新規顧客を取り込んでまいります。」
既存ソフトウェアの転用、共通機能の標準化、開発リードタイム短縮によって新ターミナル開発と顧客獲得を進める方針を示している。