研究開発期間と製品化の不確実性
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テクノメディカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。22社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当社において、研究開発は非常に重要であり、研究開発テーマの策定は市場ニーズ、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ策定し、案件の開発期間は、基本的に２～５年間と設定しております。しかしながら、技術的なハードルや市場の変化により明確な商品コンセプトが設定できない等のケースが生じた場合には、開発の中断を余儀なくされ、今後の研究開発計画に影響を及ぼす可能性があります。」
開発期間の基本設定が従来の2年から2～5年へ広がり、製品化までの期間に関する不確実性がより大きく示された。技術的ハードルや市場変化による中断可能性も継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発案件の平均的な開発期間は、市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ基本的に２年間と設定しております。」
研究開発期間を基本2年とし、技術的ハードルや商品コンセプト設定による製品化中断の可能性を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発案件の平均的な開発期間は、市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ基本的に２年間と設定しております。」
研究開発期間を基本2年とする方針を再確認している。技術的ハードルや商品コンセプト設定による製品化中断の可能性も継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発案件の平均的な開発期間は、市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ基本的に２年間と設定しております。」
研究開発期間を基本2年とし、技術的障壁や商品コンセプト不明確化による開発中断リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「案件の開発期間は、基本的に２年として設定しております。しかしながら、技術的なハードルや市場に受入れられる明確な商品コンセプトが設定できない等のケースが生じた場合には、開発の中断を余儀なくされ、現在実施中の研究開発及び今後の研究開発計画に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発期間を基本2年とし、技術的障壁や商品コンセプト不明確化による開発中断リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの策定は市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ策定し、案件の開発期間は、基本的に２年として設定しております。しかしながら、技術的なハードルや市場に受入れられる明確な商品コンセプトが設定できない等のケースが生じた場合には、開発の中断を余儀なくされ、現在実施中の研究開発及び今後の研究開発計画に影響を及ぼす可能性があります。」
開発期間を基本2年とし、技術的ハードルや商品コンセプト不明確化による開発中断リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの策定は市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ策定し、案件の開発期間は、基本的に２年として設定しております。しかしながら、技術的なハードルや市場に受入れられる明確な商品コンセプトが設定できない等のケースが生じた場合には、開発の中断を余儀なくされる可能性があります。」
研究開発期間を基本2年とし、技術的障壁や商品コンセプト不明確化による製品化中断リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発テーマの策定は市場ニーズの緊急度、技術的ハードル、他社の研究開発動向も踏まえ策定し、案件の開発期間は、基本的に２年として設定しております。しかしながら、技術的なハードルや市場に受入れられる明確な商品コンセプトが設定できない等のケースが生じた場合には、開発の中断を余儀なくされ、現在実施中の研究開発及び今後の研究開発計画に影響を及ぼす可能性があります。」
案件の基本開発期間を2年とする一方、技術的障壁や商品コンセプト不明確化による中断リスクを示している。