ジーエス・ユアサ コーポレーション（6674）・リスク再掲
固定買取り価格引き下げによる太陽光発電用電源装置需要の低迷
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
再生可能エネルギー政策・FIT制度変更37社が書いているテーマ・逆風48社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017再掲有価証券報告書
「太陽光発電用電源装置や照明機器の販売が減少したことにより、727億65百万円と、前連結会計年度に比べて20億39百万円減少（△2.7％）しました。」
太陽光発電用電源装置の販売減少が続いている。年度報告では固定買取り価格との直接の因果関係は記載していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内産業電池及び電源装置については、照明機器や太陽光発電用電源装置の販売が減少したことにより、495億43百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて21百万円減少（△0.0％）しました。」
本四半期は固定買取り価格との因果関係を明示していないが、太陽光発電用電源装置の販売減少は継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「再生可能エネルギーの固定買取り価格引き下げによる太陽光発電用電源装置の需要低迷や、デジタルカメラ用充電器の販売減少などにより、120億35百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて11億42百万円減少（△8.7％）しました。」
固定買取り価格の引き下げが太陽光発電用電源装置の需要低迷として顕在化し、国内産業電池及び電源装置の売上減少要因となっている。