研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、１億59百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は159百万円とされた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、積極的に研究開発を行っていく所存です。研究開発費は年間10億円を上限の目安として考えており、これらの指標につきましては企業価値を高めていく際のベンチマークと認識しております。」
年間10億円を上限目安とする研究開発方針と、2次元イメージャモジュールおよび搭載製品を中心とする開発方針を継続している。研究開発費は総額311百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、１億55百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費は155百万円と記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発費は年間10億円を上限の目安として考えており、これらの指標につきましては企業価値を高めていく際のベンチマークと認識しております。当連結会計年度の研究開発活動は、従来のレーザモジュール及びＣＣＤモジュールの開発から、今後市場拡大が見込まれる２次元イメージャモジュール及び同エンジン搭載の各種スキャナ、ターミナル製品の開発を中心として推進してまいりました。」
年間10億円を上限目安とする研究開発方針と、2次元イメージャモジュールおよび搭載製品を中心とする開発方針を継続している。研究開発費は総額301百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１億77百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は1億77百万円であった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、91百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は91百万円であった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発費は年間10億円を上限の目安として考えており、これらの指標につきましては企業価値を高めていく際のベンチマークと認識しております。当連結会計年度の研究開発活動は、従来のレーザモジュール及びＣＣＤモジュールの開発から、今後市場拡大が見込まれる２次元イメージャモジュール及び同エンジン搭載の各種スキャナ、ターミナル製品の開発を中心として推進してまいりました。」
年間10億円を上限目安とする研究開発方針と、2次元イメージャモジュールおよび搭載製品を中心とする開発方針を継続している。研究開発費は総額358百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億63百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費は263百万円と記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、182百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は182百万円であった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、89百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は89百万円であった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、従来のレーザモジュール及びＣＣＤモジュールの開発から、今後市場拡大が見込まれる２次元イメージャモジュール及び同エンジン搭載の各種スキャナ、ターミナル製品の開発を中心として推進してまいりました。上記の研究開発活動等の結果、当連結会計年度の研究開発費は日本 358 百万円、欧州・アジア他 20 百万円となり、総額で 379 百万円となっております。」
2次元イメージャモジュールと搭載製品を中心とする研究開発方針を継続し、研究開発費は総額379百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、３億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は3億円であった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、202百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は202百万円であった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「市場の急激な変化に対応するため、開発体制を見直し、日本においてはモジュール及び顧客のニーズに応じた開発、海外においてはスキャナ・ハンディターミナル等の標準品の開発を主とする体制に切り替えを進め、売上原価の圧縮を図り、より低コストかつ高品質の製品開発を目指しております。」
従来の2次元イメージャモジュール中心の研究開発方針に加え、日本はモジュール・顧客対応、海外は標準品という地域別開発体制への切替が示された。研究開発費は総額391百万円であった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億85百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は2億85百万円であった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、186百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は186百万円であった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、95百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は95百万円であった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、３億59百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は3億59百万円であった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、236百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は236百万円であった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は17百万円と記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発費は年間10億円を上限の目安として考えており、これらの指標につきましては企業価値を高めていく際のベンチマークと認識しております。当連結会計年度の研究開発活動は、従来のレーザモジュール及びＣＣＤモジュールの開発から、今後市場拡大が見込まれる２次元イメージャモジュール及び同エンジン搭載の各種スキャナ、ターミナル製品の開発を中心として推進してまいりました。」
年間10億円を上限目安とする研究開発方針と、レーザ・CCDから2次元イメージャモジュールおよび搭載製品へ重点を置く方針が継続している。研究開発費は総額473百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、３億56百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は3億56百万円と記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億32百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は2億32百万円と記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１億17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は１億17百万円と記載された。 - FY2018研究開発をCMOS・2次元製品中心に具体化し、年間上限目安を設定有価証券報告書
「研究開発費は年間10億円を上限の目安として考えており、これらの指標につきましては企業価値を高めていく際のベンチマークと認識しております。当連結会計年度の研究開発活動は、従来のレーザモジュール及びＣＣＤモジュールの開発から、今後市場拡大が見込まれるＣＭＯＳモジュール及び同エンジン搭載の各種スキャナ、ターミナル製品の開発を中心として推進してまいりました。上記の研究開発活動等の結果、当連結会計年度の研究開発費は日本国内４億27百万円、欧州・アジア他１億18百万円となり、総額で５億45百万円となっております。」
研究開発の継続に加え、開発対象をCMOSモジュールと搭載製品へ移し、年間10億円を上限の目安とする方針と研究開発費545百万円を示した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億96百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は２億96百万円と記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１億37百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は１億37百万円と記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億75百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は２億75百万円と記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１億87百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は１億87百万円と記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、86百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は86百万円と記載された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、２億83百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は2億83百万円と記載された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１億86百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億86百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。