メディアリンクス（6659）・施策再掲
収益認識会計基準の2022年適用
FY2019に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用の影響評価90社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている90社のうち14社を表示しています。上の文は90社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2018年３月30日公表分。「以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
第１四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を継続して適用しており、当第３四半期累計期間の損益への影響はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2018年３月30日公表分。「以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等について、上期においても適用を継続している。期首利益剰余金および上期損益への影響はない。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を実際に適用した。利益剰余金の期首残高および当四半期損益への影響はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定であり、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。