読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年5月1日〜2023年4月30日非連結（個別）日本基準売上高2,290百万円前年比 +30.0%
営業利益106百万円前年比 +463.5%
経常利益81百万円前年比 -38.4%
純利益（親会社株主帰属）78百万円前年比 -49.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益19.96円
期末の財政状態
総資産3,977,935千円
うち純資産 1,407,446 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-589,113
投資-163,562
財務+630,921
純増減-121,754
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高437,131千円
見通しと株主還元
通期業績予想
対象年度2024年4月期
売上高2,300百万円
営業利益70百万円
経常利益40百万円
純利益30百万円
年間配当予想非開示 → 3円
業績の増減要因
大型案件が計画どおり納入・検収となったことが売上高に大きく貢献し、主力製品などの受注を幅広く獲得した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：非開示、除外：1社（台湾英視股份有限公司）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 1,925千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費116,796千円
受注高・受注残高受注額 2,126百万円（前年比 +15.0%） / 受注残高 1,209百万円（前年比 -12.0%）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年5月1日〜2023年4月30日 |
| 売上高 | 2,290百万円（前年比 +30.0%） |
| 営業利益 | 106百万円（前年比 +463.5%） |
| 経常利益 | 81百万円（前年比 -38.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 78百万円（前年比 -49.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 19.96円 |
| 総資産 | 3,977,935千円 |
| 純資産 | 1,407,446千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -589,113千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -163,562千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 630,921千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 437,131千円 |
| 通期業績予想 | 対象年度 2024年4月期 / 売上高 2,300百万円 / 営業利益 70百万円 / 経常利益 40百万円 / 純利益 30百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 3円 |
| 受注高・受注残高 | 受注額 2,126百万円（前年比 +15.0%） / 受注残高 1,209百万円（前年比 -12.0%） |
| 減価償却費 | 116,796千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 1,925千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：非開示、除外：1社（台湾英視股份有限公司） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 大型案件が計画どおり納入・検収となったことが売上高に大きく貢献し、主力製品などの受注を幅広く獲得した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2022年1月及び4月に受注した大型案件が計画どおり納入・検収となったことが売上高に大きく貢献しました。また、AI機能付検査装置などの大型受注をはじめ、主力製品の受注を幅広く獲得しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。