Komori
正興電機製作所(6653)・リスク削除

家庭用蓄電システム販売の低迷による環境エネルギー部門の減収・減益

FY2016-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2017。

3記載
3年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016-Q3 – FY20172016: 120162017: 120172018: 12018
同じテーマの他社
住宅事業の加盟店・新築件数減少による赤字継続6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2017削除有価証券報告書

    「付加価値の高い水処理設備向け監視制御システムが堅調に推移したことや、中国において工場向け電気設備が増加したことなどにより、受注高は11,977百万円(前期比 6.1%増)、売上高は11,347百万円(同 4.1%増)、セグメント利益は597百万円(同 180.1%増)となりました。」

    前期まで記載されていた家庭用蓄電システム販売不振は当年度の業績説明で明示されず、環境エネルギー部門は増収増益として記載されている。
  2. FY2016再掲有価証券報告書

    「道路設備向け受配電システムや水処理設備向け監視制御システムは堅調に推移し、一般産業向け受配電システムも増加しましたが、家庭用蓄電システムの販売が減少し、受注高は11,289百万円(前期比 8.7%減)、売上高は10,896百万円(同 13.4%減)、セグメント利益は213百万円(同 45.9%減)となりました。」

    家庭用蓄電システムの販売減少が通期でも環境エネルギー部門の受注、売上、利益の減少として現れている。
  3. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「再生可能エネルギー関連や道路設備向け受配電システム及び上下水制御システム等は堅調に推移しましたが、前期好調であった家庭用蓄電システムの販売が振るわず、売上高は7,405百万円(前年同期比 16.2%減)となり、セグメント利益は118百万円(同 49.8%減)となりました。」

    家庭用蓄電システムの販売不振が実際の環境エネルギー部門の減収・減益として現れ、売上高とセグメント利益の減少率が数値化されている。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
正興電機製作所の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
家庭用蓄電システム販売の低迷による環境エネルギー部門の減収・減益|正興電機製作所(6653)の変遷 | Komori