ASC第606号適用による収益認識方法の変更
FY2020-Q1に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が、セグメント情報および収益の分解情報で継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益」
収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が、セグメント情報および収益の分解情報で継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益」
収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が、セグメント情報および収益の分解情報で継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益」
収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が、セグメント情報および収益の分解情報で継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益」
収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が、セグメント情報で継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益」
セグメント情報および収益の分解情報において、収益認識会計基準に基づく顧客との契約から生じる収益の表示が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準の適用と、出荷時・納品時または貿易条件に基づく支配移転時の収益認識が通期でも適用された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な履行義務は、物品の販売であり、国内販売においては収益認識会計基準の適用指針第98項に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用が継続し、国内販売は通常の場合に出荷時、輸出販売は主に貿易条件に基づくリスク移転時に収益を認識する方法が記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しておりますが、当該期首残高へ与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用と契約資産・契約負債への表示変更が継続して開示され、期首残高および財務諸表への影響はないまたは軽微とされた。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
従来の一部海外子会社におけるASC第606号適用の記載から、当四半期は収益認識に関する日本の会計基準を適用する説明へ展開した。適用に伴い契約資産・契約負債の表示が導入されたが、期首残高および財務諸表への影響は軽微とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一部の海外子会社において、第１四半期連結会計期間より、「顧客との契約から生じる収益」（ＡＳＣ第606号）を適用しております。」
一部海外子会社でASC第606号を第1四半期から適用し、顧客への財又はサービスの移転時点を基礎とする収益認識方法への変更を継続して開示した。財務諸表への影響は軽微とされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一部の海外子会社において、第１四半期連結会計期間より、「顧客との契約から生じる収益」（ＡＳＣ第606号）を適用しております。」
一部海外子会社でASC第606号を第1四半期から適用し、顧客への財またはサービスの移転時点を基礎とする収益認識方法への変更を継続して開示した。財務諸表への影響は軽微とされた。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「一部の海外子会社において、当第１四半期連結会計期間より、「顧客との契約から生じる収益」（ＡＳＣ第606号）を適用しております。」
一部海外子会社でASC第606号を当四半期から適用し、顧客への財またはサービスの移転時点を基礎に収益を認識する方法へ変更した。財務諸表への影響は軽微とされた。