IDEC（6652）・リスク再掲
APEMグループののれん・商標権・顧客関連資産の減損リスク
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業買収に伴うのれん・商標権の減損205社が書いているテーマ・逆風207社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。98社中35社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、一部の資産グループにて、想定していたキャッシュ・フローの獲得に至っていない状況にあることから、減損の兆候を識別し」
APEM関連のれん等について、一部資産グループで減損の兆候を識別したが、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回るため減損損失は認識しなかった。APEM関連のれん残高は114億36百万円である。 - 2026-05-29再掲株主総会
「当連結会計年度においては、一部の資産グループにて、想定していたキャッシュ・フローの獲得に至っていない状況にあることから、減損の兆候を識別し、当該資産グループからのれんの残存償却年数にわたって得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較した結果、割引前将来キャッシュ・フロー総額が帳簿価額を上回るため、減損損失を認識しないと判断しました。」
APEMグループ関連の商標権、顧客関連資産およびのれんについて、減損の兆候を識別したが減損損失は認識していないとの説明が再掲された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一部の資産グループにおいては、想定していた事業計画に至っていない状況にあることから、減損の兆候を識別し」
APEMグループ関連資産について、一部資産グループが想定事業計画に未達で減損の兆候を識別した。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、当期は減損損失を認識していない。 - FY2022初出有価証券報告書
「例えば、新型コロナウイルスの感染が再拡大する場合や、ＡＰＥＭグループ買収により見込んでいるシナジー効果が十分に発揮できない場合など、これらの仮定の見直しが必要になった場合、翌連結会計年度において減損損失を認識し、連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。」
APEM関連のれん113億54百万円を含むのれん、商標権、顧客関連資産について、シナジー未発現や感染症再拡大により減損損失が発生する可能性が示された。