情報流出・滅失とサイバーセキュリティ
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。88社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに63社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「高度化するサイバー攻撃などにより当該リスクを完全に排除することは困難であると認識していますが、情報システムに対する外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等の実施により当該リスクの低減に努めるとともに、積極的に新しい情報システムの活用を継続しています。」
情報流出・システム停止リスクと、外部攻撃対策、ウイルス対策、教育、新システム活用による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「高度化するサイバー攻撃などにより当該リスクを完全に排除することは困難であると認識していますが、情報システムに対する外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等の実施により当該リスクの低減に努めるとともに、積極的に新しい情報システムの活用を継続しています。」
情報流出・システム停止リスクを継続して認識し、外部攻撃対策、ウイルス対策、教育、新システム活用を継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、販売や生産等の事業活動において情報システムに依存しており、また顧客、仕入先、従業員等に関する機密情報や個人情報を扱うことがあります。不測の事態により情報システムの長期間停止、個人情報の流出などが発生した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の情報流出・滅失リスクに加え、情報システムの長期間停止と高度化するサイバー攻撃を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「システムへの外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等を実施していますが、不測の事態により情報の流出や滅失が発生した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外部攻撃・ウイルス対策と従業員教育を実施しつつ、情報流出・滅失リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「システムへの外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等を実施していますが、不測の事態により情報の流出や滅失が発生した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外部攻撃・ウイルス対策と従業員教育を実施しつつ、情報流出・滅失リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「システムへの外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等を実施していますが、不測の事態により情報の流出や滅失が発生した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外部攻撃・ウイルス対策と従業員教育を実施しつつ、情報流出・滅失のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「システムへの外部攻撃対策、コンピュータウイルス対策、セキュリティ遵守に関する従業員教育等を実施していますが、不測の事態により情報の流出や滅失が発生した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外部攻撃・ウイルス対策と従業員教育を実施しつつ、機密情報・個人情報の流出や滅失をリスクとしている。