大崎電気工業（6644）・リスク削除
デジタル家電・LED照明市場の設備投資抑制
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体・フラットパネルディスプレイ需要の鈍化・停滞76社が書いているテーマ・逆風79社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている76社のうち14社を表示しています。上の文は76社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書
「当社グループが製造している製品市場の予期せぬ変動（顧客である電力会社の業績動向や入札方式の変更による競争激化等）により製品の需要環境が変化する可能性があります。」
従来のデジタル家電・LED照明業界の設備過剰感や設備投資抑制という具体的なリスクは、当年度のリスク記載では明示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主要顧客が属するデジタル家電業界などにおいて設備投資に持ち直しの動きがみられるものの、依然として設備の過剰感が残り、新規の設備投資が引き続き抑制される状況で推移いたしました。」
設備投資に持ち直しの動きがある一方、設備過剰感と新規投資抑制が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）関連装置事業におきましては、主要顧客が属するデジタル家電業界などにおいて設備投資に持ち直しの動きがみられるものの、依然として設備の過剰感が残り、新規の設備投資が引き続き抑制される状況で推移いたしました。」
設備投資に持ち直しの動きがある一方、設備過剰感と新規投資の抑制が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）関連装置事業におきましては、主要顧客が属するデジタル家電業界などにおいて設備投資に持ち直しの動きがみられるものの、依然として設備の過剰感が残り、新規の設備投資が引き続き抑制される状況で推移いたしました。」
設備投資に一部持ち直しの動きがあるものの、設備過剰感と新規投資の抑制は継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）関連装置事業におきましては、主要顧客が属するデジタル家電業界などにおいて依然として設備の過剰感が残り、新規の設備投資が引き続き抑制される状況で推移いたしました。」
主要顧客業界の設備過剰感と新規設備投資の抑制が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主要顧客が属するデジタル家電業界やLED照明業界において新規の設備投資が抑制さえれる状況が続いており、先行きに対する不透明感が継続しております。」
顧客業界の設備投資抑制が継続し、事業環境の不透明要因となっている。