テクノホライゾン（6629）・施策再定義
研究開発・設備投資への内部留保活用
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備・M&Aへの再投資69社が書いているテーマ・逆風0社・追い風69社
テクノホライゾンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「内部留保金につきましては、研究開発費や設備投資に加え、事業強化のためのＭ＆Ａ資金や負債の圧縮（財務体質の改善）に充当し、当社グループの持続的成長に活用していきます。」
内部留保の用途を研究開発・設備投資から、M&A資金および負債圧縮・財務体質改善へ拡張した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、研究開発費、設備投資資金に充当し、今後の事業展開への備えと業績向上に努めてまいります。」
内部留保を研究開発費と設備投資資金に充当する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、研究開発費、設備投資資金に充当し、今後の事業展開への備えと業績向上に努めてまいります。」
内部留保を研究開発と設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、研究開発費、設備投資資金に充当し、今後の事業展開への備えと業績向上に努めてまいります。」
内部留保を研究開発と設備投資に充当する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保金につきましては、研究開発費、設備投資資金に充当し、今後の事業展開への備えと業績向上に努めてまいります。」
内部留保の用途を研究開発費と設備投資資金に限定的に示している。