テクノホライゾン（6629）・施策再掲
社内DX推進による生産性向上
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
3記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内DX・業務効率化のためのシステム投資41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-08再掲決算
「社内インフラを強化してＤＸ化（経費精算、ＥＲＰ、人材マネジメント、予実管理など）を推進することで、業務の効率化とともに働き方を改革してまいります。」
社内インフラのDX化による業務効率化・働き方改革を継続する方針を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「社内インフラを強化してＤＸ化（経費精算、ＥＲＰ、人材マネジメント、予実管理等）を推進することで、仕事の効率化とともに働き方を改革します。」
経費精算、ERP、人材マネジメント、予実管理等の社内DXを通じた効率化・働き方改革の方針を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は企業におけるＤＸ化需要の高まりに対応するソリューションを提供していく一方で、当社も社内インフラを強化してＤＸ化（経費精算、ＥＲＰ、タレントマネジメント、予実管理等）を推進し、生産性向上を図ることで、従業員がステークホルダーに多くの価値を提供できる企業体を目指していきます。」
経費精算、ERP、タレントマネジメント、予実管理などの社内インフラをDX化し、生産性向上を図る施策を初めて具体的に示した。