テクノホライゾン（6629）・施策再掲
基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の変更
FY2020-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更46社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「これらの評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機に、国内の連結子会社の評価方法を見直したことに伴うものであります。」
基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の見直しを年度決算でも確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機に、国内の連結子会社の評価方法を見直したことに伴うものであります。」
基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の見直しを継続記載している。影響額は軽微で遡及適用は行っていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機に、国内の連結子会社の評価方法を見直したことに伴うものであります。」
基幹システム変更を契機とする棚卸資産評価方法の見直しを継続記載している。影響額は軽微で遡及適用は行っていない。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「商品及び製品の評価方法については、主として先入先出法、一部の連結子会社については総平均法及び個別法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より主として移動平均法、一部の連結子会社については個別法に変更しております。原材料の評価方法については、主として総平均法、一部の連結子会社については移動平均法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より主として移動平均法に変更しております。仕掛品の評価方法については、主として総平均法、一部の連結子会社については個別法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より主として移動平均法、一部の連結子会社については個別法に変更しております。これらの評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機に、国内の連結子会社の評価方法を見直したことに伴うものであります。」
商品・製品、原材料、仕掛品の評価方法を主として移動平均法へ変更した。基幹システムの変更を契機とする見直しで、影響額は軽微のため遡及適用は行っていない。