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テクノホライゾン(6629)・施策人的資本KPI実績更新

人材の確保・育成とダイバーシティ&インクルージョンの推進

FY2022に初出。6回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。

6記載
5年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2022前進FY2023その他FY2024 – FY20262022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
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人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026人的資本KPI実績更新有価証券報告書

    「障がい者雇用率(2021年10月時点:1.8%→2026年3月時点:3.2%→以後毎年目標:2.7%) 新卒採用人数(2021年度実績:16名→2026年度実績:0名→2027年度目標:38名) (2024年度有休取得率75.5%→2025年度有休取得率83.2%)」

    障がい者雇用率は3.2%、新卒採用は0名で翌年度目標38名、有休取得率は83.2%となった。健康診断再検査受診率75.0%、高ストレス者率18.5%などの実績も更新している。
  2. 2026-05-08再掲決算

    「研修体制を充実させるとともに、グループ入りした企業の人材を積極的に登用しております。」

    人材の確保・育成と買収先人材の登用を継続している。
  3. FY2025人的資本KPI実績更新有価証券報告書

    「女性の課長以下の役職者(課長・係長・主務)比率の向上(2021年10月時点:12.0%→2025年3月時点:13.1%) 障がい者雇用率(2021年10月時点:1.8%→2025年3月時点:2.7%→以後毎年目標:2.7%) 新卒採用人数(2021年度実績:16名→2025年度実績:9名→2026年度予定:若干名) 健康診断再検査受診率(90.0%以上) 2024年度実績 83.3% ストレスチェック受診率(100.0%) 2024年度実績 89.8% 高ストレス者率(10.0%未満)    2024年度実績 16.7%」

    女性役職者比率、障がい者雇用率、新卒採用人数、健康関連KPIの実績と目標を更新した。
  4. FY2024人的資本KPIの実績更新有価証券報告書

    「女性の課長以下の役職者(課長・係長・主務)比率の向上(2021年10月時点:12.0%→2024年3月時点:15.9%) 障がい者雇用率(2021年10月時点:1.8%→2024年3月時点:2.6%→以後毎年目標:2.7%) 新卒採用人数(2021年度実績:16名→2024年度実績:6名→2025年度目標:31名) 健康診断受診率(100.0%) 2023年度実績 100.0% 健康診断再検査受診率(90.0%以上) 2023年度実績 60.0% ストレスチェック受診率(100.0%) 2023年度実績 89.1% 高ストレス者率(10.0%未満)    2023年度実績 14.1% 休業災害率(0%)         2023年度実績 0%」

    女性役職者比率と障がい者雇用率の実績を更新した一方、新卒採用人数は2024年度実績6名で、2025年度目標31名を掲げている。健康関連では受診率・高ストレス者率などの実績も開示した。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「女性の課長以下の役職者(課長・係長・主務)比率の向上(2021年10月時点:12%→2024年6月時点:20%)、障がい者雇用率(2021年10月時点:1.8%→2024年6月時点:2.7%)、新卒採用人数(2021年度:16名→2024年度:30名)」

    人材確保・育成及びダイバーシティ推進について、女性役職者比率、障がい者雇用率、新卒採用人数の数値目標と期限を設定した。
  6. FY2022初出有価証券報告書

    「研修体制を充実させるとともに、グループ入りした企業の人材を積極的に登用しています。また外部の専門家を招聘してプロジェクトを発足させ、ダイバーシティ&インクルージョンを推進してまいります。」

    事業急拡大に伴う人員増を前提に、研修体制の充実、買収先人材の登用、外部専門家を含むプロジェクト、ダイバーシティ&インクルージョンを人材課題への施策として示した。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
テクノホライゾンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算で、「再掲」でした。
報道
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