読む価値
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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
71.7
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高34,521百万円前年比 +30.4%
営業利益685百万円前年比 -71.7%
経常利益890百万円前年比 -64.8%
純利益（親会社株主帰属）343百万円前年比 -84.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益25.47円
期末の財政状態
総資産31,505百万円
うち純資産 9,644 百万円自己資本比率 30.6%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,029
投資-4,585
財務-789
純増減-4,345
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,145百万円
セグメント別売上高映像＆IT事業 27,322百万円（前年比 +27.5%）、ロボティクス事業 7,199百万円（前年比 +42.6%）
セグメント別利益映像＆IT事業 462百万円（前年比 -77.6%）、ロボティクス事業 201百万円（前年比 -38.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高40,000百万円（前年比 +15.9%）
営業利益1,500百万円（前年比 +118.9%）
経常利益1,300百万円（前年比 +46.0%）
純利益900百万円（前年比 +162.2%）
業績の増減要因
買収した企業の寄与により売上高が増加した一方、環境悪化に伴う利益率の低下、人員の増加、M&A手数料の増加、のれん償却額の増加により利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 8 / 社名 PACIFIC TECH PTE.LTD.、PACTECH MSP PTE.LTD.、PACIFIC INTECH DISTRIBUTION SDN. BHD.、アポロ精工株式会社、株式会社市川ソフトラボラトリー、株式会社ブルービジョン、ESCO Audio Visual Sdn. Bhd.、ESCO Audio Visual Pte. Ltd. / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 8,030千円、投資有価証券売却益 8,235千円、出資金売却益 14,675千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、固定資産除却損 9,464千円、投資有価証券売却損 2,647千円、その他 1,623千円
減価償却費671百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 34,521百万円（前年比 +30.4%） |
| 営業利益 | 685百万円（前年比 -71.7%） |
| 経常利益 | 890百万円（前年比 -64.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 343百万円（前年比 -84.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 25.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 30.6 / 前期末 32.2 |
| 総資産 | 31,505百万円 |
| 純資産 | 9,644百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,029百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,585百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -789百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,145百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 40,000百万円（前年比 +15.9%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 +118.9%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 +46.0%） / 純利益 900百万円（前年比 +162.2%） |
| セグメント別売上高 | 映像＆IT事業 27,322百万円（前年比 +27.5%）、ロボティクス事業 7,199百万円（前年比 +42.6%） |
| セグメント別利益 | 映像＆IT事業 462百万円（前年比 -77.6%）、ロボティクス事業 201百万円（前年比 -38.4%） |
| 減価償却費 | 671百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 8,030千円、投資有価証券売却益 8,235千円、出資金売却益 14,675千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、固定資産除却損 9,464千円、投資有価証券売却損 2,647千円、その他 1,623千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 8 / 社名 PACIFIC TECH PTE.LTD.、PACTECH MSP PTE.LTD.、PACIFIC INTECH DISTRIBUTION SDN. BHD.、アポロ精工株式会社、株式会社市川ソフトラボラトリー、株式会社ブルービジョン、ESCO Audio Visual Sdn. Bhd.、ESCO Audio Visual Pte. Ltd. / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 買収した企業の寄与により売上高が増加した一方、環境悪化に伴う利益率の低下、人員の増加、M&A手数料の増加、のれん償却額の増加により利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は買収した企業の寄与により増加した。利益面では、環境悪化に伴う利益率の低下、人員の増加、M&A手数料の増加、のれん償却額の増加が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。