読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.9
売上高前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年４月１日～2024年12月31日非連結（個別）日本基準売上高4,777百万円前年比 -8.9%進捗 71.1%
営業利益-6百万円
経常利益-11百万円
純利益（親会社株主帰属）-10百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△2.26円
期末の財政状態
総資産5,524百万円
うち純資産 2,464 百万円自己資本比率 44.6%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高電子システム事業 2,159,357千円（前年比 -14.8%）、マイクロエレクトロニクス事業 1,567,401千円（前年比 -0.5%）、製品開発事業 1,050,713千円（前年比 -7.5%）
セグメント別利益電子システム事業 -60,816千円、マイクロエレクトロニクス事業 135,776千円（前年比 -29.4%）、製品開発事業 -81,910千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,715百万円（前年比 -5.3%）
営業利益155百万円（前年比 -74.4%）
経常利益150百万円（前年比 -76.5%）
純利益130百万円（前年比 -74.5%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
業績の増減要因
車載用半導体の市場在庫充足による生産調整、パソコン・スマートフォン・車載向け需要の低調、バーンインボード等の受注減少、車載機器向け専用計測器の仕向け・用途変化による安価な構成品中心化。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等および継続企業の前提に関する注記はいずれも該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 528千円、投資有価証券売却益 8,585千円 / 特別損失 固定資産除却損 238千円
減価償却費105,763千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,426,000株
期末自己株式数2,957株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年４月１日～2024年12月31日 |
| 売上高 | 4,777百万円（前年比 -8.9%） |
| 営業利益 | -6百万円 |
| 経常利益 | -11百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -10百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.26円 |
| 自己資本比率 | 当期末 44.6 / 前期末 44.3 |
| 総資産 | 5,524百万円 |
| 純資産 | 2,464百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,715百万円（前年比 -5.3%） / 営業利益 155百万円（前年比 -74.4%） / 経常利益 150百万円（前年比 -76.5%） / 純利益 130百万円（前年比 -74.5%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 電子システム事業 2,159,357千円（前年比 -14.8%）、マイクロエレクトロニクス事業 1,567,401千円（前年比 -0.5%）、製品開発事業 1,050,713千円（前年比 -7.5%） |
| セグメント別利益 | 電子システム事業 -60,816千円、マイクロエレクトロニクス事業 135,776千円（前年比 -29.4%）、製品開発事業 -81,910千円 |
| 減価償却費 | 105,763千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 528千円、投資有価証券売却益 8,585千円 / 特別損失 固定資産除却損 238千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等および継続企業の前提に関する注記はいずれも該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,426,000株 |
| 期末自己株式数 | 2,957株 |
| 業績の増減要因 | 車載用半導体の市場在庫充足による生産調整、パソコン・スマートフォン・車載向け需要の低調、バーンインボード等の受注減少、車載機器向け専用計測器の仕向け・用途変化による安価な構成品中心化。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。車載用半導体の市場在庫充足による生産調整や、パソコン・スマートフォン・車載向け需要の低調により、バーンインボードなどの受注が減少した。車載機器向け専用計測器も、仕向け・用途の変化で安価な構成品が中心となり受注額が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。