読む価値
45定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
65.7
営業利益の前年同期比増加率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高6,476百万円前年比 +20.8%
営業利益657百万円前年比 +65.7%
経常利益668百万円前年比 +60.4%
純利益（親会社株主帰属）477百万円前年比 +45.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益107.99円
売上高営業利益率10.1%
期末の財政状態
総資産5,180百万円
うち純資産 2,080 百万円自己資本比率 40.2%前期末比 +0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+60
投資-230
財務+170
純増減0
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高529百万円
セグメント別売上高電子システム事業 2,947,614千円（前年比 +44.4%）、マイクロエレクトロニクス事業 2,067,380千円（前年比 +4.0%）、製品開発事業 1,461,424千円（前年比 +10.0%）
セグメント別利益電子システム事業 356,668千円（前年比 +130.9%）、マイクロエレクトロニクス事業 259,359千円（前年比 -3.0%）、製品開発事業 41,264千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,680百万円（前年比 +3.1%）
営業利益560百万円（前年比 -14.8%）
経常利益560百万円（前年比 -16.2%）
純利益430百万円（前年比 -9.9%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
配当性向13.9%（2023年3月期実績）、15.4%（2024年3月期予想）
業績の増減要因
車載半導体主要顧客の設備投資や車載機器向け専用計測器商材の受注、半導体設計需要・IP販売、マイナンバー応用機器やカメラ搭載機器の需要、代替製品開発などが売上・利益に寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は計上なし（損益計算書の減損損失は「－」）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 12,976千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,371千円、投資有価証券売却損 71千円、投資有価証券評価損 65,445千円
減価償却費103,999千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数4,424,000株
期末自己株式数68株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 6,476百万円（前年比 +20.8%） |
| 営業利益 | 657百万円（前年比 +65.7%） |
| 経常利益 | 668百万円（前年比 +60.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 477百万円（前年比 +45.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 107.99円 |
| 売上高営業利益率 | 10.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.2% / 前期末 40.1% |
| 総資産 | 5,180百万円 |
| 純資産 | 2,080百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 60百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -230百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 170百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 529百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,680百万円（前年比 +3.1%） / 営業利益 560百万円（前年比 -14.8%） / 経常利益 560百万円（前年比 -16.2%） / 純利益 430百万円（前年比 -9.9%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 配当性向 | 13.9%（2023年3月期実績）、15.4%（2024年3月期予想） |
| セグメント別売上高 | 電子システム事業 2,947,614千円（前年比 +44.4%）、マイクロエレクトロニクス事業 2,067,380千円（前年比 +4.0%）、製品開発事業 1,461,424千円（前年比 +10.0%） |
| セグメント別利益 | 電子システム事業 356,668千円（前年比 +130.9%）、マイクロエレクトロニクス事業 259,359千円（前年比 -3.0%）、製品開発事業 41,264千円 |
| 減価償却費 | 103,999千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（損益計算書の減損損失は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 12,976千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,371千円、投資有価証券売却損 71千円、投資有価証券評価損 65,445千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,424,000株 |
| 期末自己株式数 | 68株 |
| 業績の増減要因 | 車載半導体主要顧客の設備投資や車載機器向け専用計測器商材の受注、半導体設計需要・IP販売、マイナンバー応用機器やカメラ搭載機器の需要、代替製品開発などが売上・利益に寄与した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子システム事業では車載半導体顧客の設備投資や車載機器向け専用計測器の受注が伸び、マイクロエレクトロニクス事業では半導体設計需要やIP販売が堅調に推移した。製品開発事業ではマイナンバー応用機器、セルフレジ、カメラ搭載機器の需要や代替製品開発が売上に貢献した。今後は半導体部材の調達難、原材料価格高騰、地政学的問題などを見込むほか、2024年3月期に研究開発投資を強化する。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。