製品開発人材の確保・育成
FY2020に初出。8回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1人件費削減の継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、売上規模に応じた組織・人員体制の適正化を推進し、人材費は前年同期に対して86百万円の減少となりました。」
売上規模に応じた組織・人員体制の適正化を継続し、人材費を前年同期比86百万円削減した。成長に必要な専門人材の確保・育成という従来の課題に加え、収益構造改善のための人件費管理が明示されている。 - FY2025人員数の増加有価証券報告書
「従業員数（名）104（5）」
連結従業員数は2024年12月末の100名から104名へ増加した。人材獲得・育成を課題とし、専門人材の採用、面談、1on1、研修等の施策を継続している。 - FY2024組織適正化完了と採用再強化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における人件費は前年同期に対して385百万円の減少となりました。その他の経費も効率的な運用を推し進めた結果、当連結会計年度における、人件費を含む販売費及び一般管理費は、前年同期比で1,004百万円（20.6％）の減少となりました。なお、組織・人員体制の適正化は期中に完了し、成長のために必要な人材の採用に改めて注力しています。」
従業員数は137名から100名へ37名減少し、組織・人員体制の適正化を期中に完了した。人件費と販売費及び一般管理費を削減した後、成長に必要な人材採用へ重点を戻している。 - FY2024-H1人員体制再構築による固定費削減の進展有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における人件費は前年同期に対して218百万円の減少となりました。その他の経費も効率的な運用を推し進め、当中間連結会計期間における、人件費を含む販売費及び一般管理費は、前年同期に対して400百万円（16.6％）の減少となりました。」
組織・人員体制の再構築と経費運用の効率化により、人件費が218百万円、販売費及び一般管理費が400百万円（16.6％）減少した。人材確保・育成のテーマは、事業規模に合わせた固定費圧縮の側面が強まっている。 - FY2024-Q1人員体制の再構築と固定費圧縮の進展有価証券報告書
「その結果、総人員数（派遣社員、アルバイトを含む）は、2022年12月末の213名から、当第１四半期連結累計年度末には145名となり、当第１四半期連結累計期間における人件費は、前年同期に対して111百万円の減少となりました。その他の経費も適正化を推し進め、当第１四半期連結累計期間における、人件費を含む販売費及び一般管理費は、前年同期に対して191百万円（16.4％）の減少となりました。」
携帯端末事業終了等を踏まえた組織・人員体制の再構築が進み、総人員数は213名から145名へ減少した。人件費および販売費及び一般管理費の削減実績も示されている。 - FY2023人員体制の再構築有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員が31名減少しています。主な理由は、売上規模に対応した組織・人員体制の再構築（携帯端末事業の終了決定等）によるものです。」
人材確保・育成の方針を維持する一方、携帯端末事業の終了等に伴い、従業員数は168名から137名へ31名減少し、売上規模に合わせた組織再構築が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員が37名増加しています。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものです。」
従業員数は110名から147名へ37名増加し、業容拡大に伴う期中採用の増加を記載している。教育研修、福利厚生、外部ノウハウ活用の方針も継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「教育研修制度の整備、福利厚生の充実を図っていくとともに、外部ノウハウの活用等にも積極的に取組み、事業計画達成に必要となる適切な人材リソースの確保に努めていきます。」
採用だけでなく研修、福利厚生、外部ノウハウの活用を組み合わせて人材基盤を整える方針。