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6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-4584
百万円（売上高の前期差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高13,011百万円前年比 -26.1%
営業利益-1,375百万円
経常利益-1,237百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,071百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△245.68円
売上高営業利益率△10.6%
期末の財政状態
総資産7,803百万円
うち純資産 4,265 百万円自己資本比率 54.7%前期末比 -9.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+246
投資-371
財務+44
純増減-81
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,167百万円
地域別売上高8,806百万円（前年比 -19.3%）、2,329百万円（前年比 -46.2%）、631百万円（前年比 -4.1%）、1,244百万円（前年比 -26.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,200百万円（前年比 +1.4%）
営業利益150百万円
経常利益150百万円
純利益100百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
厳しい外部環境による売上高の減少、原材料価格の高止まり・円安ドル高による仕入コストの上昇、旧品在庫のセール・評価減による売上総利益率の低下、携帯端末事業の終了決定に伴う特別損失。
継続企業の前提に関する記載
重要な営業損失の計上や財務制限条項への抵触により重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在するが、重要な不確実性はないとの記載。なお、継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社
減損損失293百万円、59百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、減損損失 59百万円、事業整理損 543百万円
減価償却費489百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数8,443,900
期末自己株式数3,167
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 13,011百万円（前年比 -26.1%） |
| 営業利益 | -1,375百万円 |
| 経常利益 | -1,237百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,071百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △245.68円 |
| 売上高営業利益率 | △10.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.7% / 前期末 63.7% |
| 総資産 | 7,803百万円 |
| 純資産 | 4,265百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 246百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -371百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 44百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,167百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,200百万円（前年比 +1.4%） / 営業利益 150百万円 / 経常利益 150百万円 / 純利益 100百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 地域別売上高 | 8,806百万円（前年比 -19.3%）、2,329百万円（前年比 -46.2%）、631百万円（前年比 -4.1%）、1,244百万円（前年比 -26.4%） |
| 減価償却費 | 489百万円 |
| 減損損失 | 293百万円、59百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、減損損失 59百万円、事業整理損 543百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要な営業損失の計上や財務制限条項への抵触により重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在するが、重要な不確実性はないとの記載。なお、継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 8,443,900 |
| 期末自己株式数 | 3,167 |
| 業績の増減要因 | 厳しい外部環境による売上高の減少、原材料価格の高止まり・円安ドル高による仕入コストの上昇、旧品在庫のセール・評価減による売上総利益率の低下、携帯端末事業の終了決定に伴う特別損失。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。想定以上に厳しい外部環境で売上高が減少したほか、原材料価格の高止まりや記録的な円安ドル高で仕入コストが上昇し、旧品在庫のセール・評価減で売上総利益率が低下しました。また、携帯端末事業の終了決定に伴う特別損失を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。